中小企業向けに組織開発コンサルティングサービスを提供する合同会社tri（本社：千葉県印西市 、代表：大久保 圭祐）は、2026年4月に従業員数300名未満の企業に新卒入社した社員（以下、中小企業の新卒社員）を対象に「2026年新卒社員の入社直後の意識調査」を実施しました。この調査から、中小企業の新卒社員の入社前後のギャップの実態や今後の勤続意欲、会社に求めることなどが明らかになりました。

＜背景＞ 慢性的な人手不足に悩む中小企業において、せっかく獲得した新卒社員の早期離職を防ぐことは喫緊の課題です。特に近年は価値観の多様化もあり、入社直後の適切な受け入れ（オンボーディング）が定着の鍵を握ると言われています。しかし、人的リソースが限られる中小企業では十分な研修体制を構築できず、新卒社員が「放置」や「理想とのギャップ」を感じるケースも少なくありません。そこで合同会社triは、入社直後の新卒社員が抱えるリアルな不安や不満、心理状態を明らかにし、中小企業における適切な定着支援のあり方を探るべく、本調査を実施いたしました。

＜調査サマリー＞ ・中小企業の新卒社員の8割以上が、入社してから今日までの間、「研修・指導があった」と回答 ・中小企業の新卒社員の約4割が、入社前のイメージと入社後の現実との間に「悪い意味でのギャップ」を感じている ・入社前後で悪い意味でのギャップを感じている中小企業の新卒社員の3人に1人以上が、「上司や先輩が忙しそうで、歓迎されていない雰囲気がある」点にギャップや不安を感じている ・中小企業の新卒社員の約4割が、「勤め先で3年以上働き続けるイメージ」を現時点で持てていない ・会社に対して、現時点で最も要望したいことは、「失敗しても怒らず、温かく見守ること」、次いで「放置せず、明確な指示や目標を与えること」 ・中小企業の新卒社員の45%以上が、GW明けに「また会社に行くこと」に対して、憂鬱な気持ちを抱えている

＜調査概要＞ 調査期間：2026年4月15日～4月20日 調査方法：インターネット調査 調査対象：2026年4月に従業員数300名未満の企業に新卒入社した社員 調査人数：135名 モニター提供元：RCリサーチデータ ※回答比率は小数点第二位を四捨五入しているため、回答比率の合計は100.0%にならない場合があります。

中小企業の新卒社員の8割以上が、入社してから今日までの間、「研修・指導があった」と回答

まず、「入社してから今日までの間、会社からの『研修・受け入れ対応（オンボーディング）』は十分にあったか」を尋ねる設問への回答では、1位が「スケジュールが組まれ、手厚い研修・指導があった」で45.9%、2位が「ある程度の研修・指導はあった」で36.3%、3位が「特に研修はなく、現場で見て覚えるスタイルだった」で10.4%という結果になりました。1位と2位の各回答の比率を合計すると82.2%となり、この結果から、中小企業の新卒社員の8割以上が、入社してから今日までの間、程度の差こそあれ「研修・指導があった」と回答していることがわかりました。

中小企業の新卒社員の約4割が、入社前のイメージと入社後の現実との間に「悪い意味でのギャップ」を感じている

次に、「入社前（選考時）のイメージと、入社後の現実に『悪い意味でのギャップ』を感じているか」を尋ねる設問への回答では、1位が「あまり感じていない」で45.9%、2位が「やや感じている」で29.6%、3位が「全く感じていない」で14.8%、4位が「強く感じている」で9.6%という結果になりました。「あまり感じていない」という回答が最も多いものの、2位と4位の各回答の比率を合計すると39.2%となり、この結果から、中小企業の新卒社員の約4割が、入社前のイメージと入社後の現実との間に「悪い意味でのギャップ」を、程度の差こそあれ、感じていることが明らかになりました。

入社前後で悪い意味でのギャップを感じている中小企業の新卒社員の3人に1人以上が、「上司や先輩が忙しそうで、歓迎されていない雰囲気がある」点にギャップや不安を感じている

続いて、入社前後で悪い意味でのギャップを感じている中小企業の新卒社員を対象に「具体的にどのような点にギャップや不安を感じているか」を尋ねる設問への回答では、1位が「上司や先輩が忙しそうで、歓迎されていない雰囲気がある」で34.0%、2位が同率で「仕事内容が聞いていた話と違う・つまらない」と「残業が多い・休みが取りにくいなど条件面の不満」で30.2%という結果になりました。この結果から、入社前後で悪い意味でのギャップを感じている中小企業の新卒社員の3人に1人以上が、「上司や先輩が忙しそうで、歓迎されていない雰囲気がある」点にギャップや不安を感じていることがわかりました。

中小企業の新卒社員の約4割が、「勤め先で3年以上働き続けるイメージ」を現時点で持てていない

また、中小企業の新卒社員を対象に「勤め先で『3年以上働き続けるイメージ』は現時点で持てているか」を尋ねる設問への回答では、1位が「なんとか持てている」で37.0%、2位が「あまり持てていない」で23.7%、3位が「明確に持てている」で14.8%、4位が「全く持てていない」で14.1%という結果になりました。「なんとか持てている」という回答が最多の一方で、2位と4位の各回答の比率を合計すると37.8%となり、この結果から、中小企業の新卒社員の約4割が、「勤め先で3年以上働き続けるイメージ」を現時点で、程度の差こそあれ、持てていないことが判明しました。

会社に対して、現時点で最も要望したいことは、「失敗しても怒らず、温かく見守ること」、次いで「放置せず、明確な指示や目標を与えること」

次に、中小企業の新卒社員を対象に「会社（上司や先輩）に対して、現時点で『最も要望したいこと』は何か」を尋ねる設問への回答では、1位が「失敗しても怒らず、温かく見守ってほしい」で29.6%、2位が「放置せず、明確な指示や目標を与えてほしい」で20.7%、3位が「もっと積極的に話しかけてほしい・構ってほしい」で14.1%という結果になりました。この結果から、会社に対して、現時点で最も要望したいことは、「失敗しても怒らず、温かく見守ること」、次いで「放置せず、明確な指示や目標を与えること」であることがわかりました。

中小企業の新卒社員の45%以上が、GW明けに「また会社に行くこと」に対して、憂鬱な気持ちを抱えている

調査の最後、中小企業の新卒社員を対象に「GW明けに『また会社に行くこと』について、今の気持ち」を尋ねる設問への回答では、1位が「通常通りの気持ち」で41.5%、2位が「少し憂鬱」で27.4%、3位が「非常に憂鬱」で18.5%という結果になりました。「通常通りの気持ち」という回答が最も多いものの、2位と3位の各回答の比率を合計すると45.9%となり、この結果から、中小企業の新卒社員の45%以上が、GW明けに「また会社に行くこと」に対して、程度の差こそあれ、憂鬱な気持ちを抱えていることが明らかになりました。

＜まとめ＞ 今回の調査により、中小企業の新卒社員の8割以上が、入社してから今日までの間、「研修・指導があった」と回答していることが明らかになりました。一方で、中小企業の新卒社員の約4割が、入社前のイメージと入社後の現実との間に「悪い意味でのギャップ」を感じており、こうした人の3人に1人以上が、「上司や先輩が忙しそうで、歓迎されていない雰囲気がある」点にギャップや不安を感じていることがわかりました。 また、中小企業の新卒社員の約4割が、「勤め先で3年以上働き続けるイメージ」を現時点で持てておらず、中小企業の新卒社員の多くが、会社に対して、現時点で最も要望したいことは、「失敗しても怒らず、温かく見守ること」、次いで「放置せず、明確な指示や目標を与えること」であることが判明しました。尚、中小企業の新卒社員の45%以上が、GW明けに「また会社に行くこと」に対して、憂鬱な気持ちを抱えていることもわかりました。   本調査で明らかになった「上司や先輩が忙しそうで、歓迎されていない雰囲気がある」といった入社後のネガティブなギャップは、新卒社員の早期離職を引き起こす大きな原因となり得ます。こうした課題に対し、合同会社triの「組織開発コンサルティング」は、働く人が安心して定着できる組織づくりを支援します。本サービスは、各社の課題に寄り添うオーダーメイド型であり、コーチングや階層別研修を通じて、上司と部下の関係性改善や、個々の強みを引き出す組織強化を実現します。こうした「組織の仕組み化」により、人員が増えても円滑に回る自社独自の受け入れ体制の構築が可能となり、中小企業が直面する「若手人材の定着」と「持続的な成長」という経営課題の解決に貢献します。

<監修者>

合同会社tri 代表CEO 大久保 圭祐（おおくぼ けいすけ） 国際コーチング連盟認定資格（PCC）と延べ2,000件以上の実績を持つ組織・人材開発の専門家。 プライム上場IT企業をはじめとする複数社にて人事領域に従事した後、2023年に合同会社triを設立。 現在、中小企業の「早期離職」や「生産性の低下」に対し、オンボーディング設計と人事戦略の再構築を通じて従業員の定着率向上とパフォーマンス向上を支援している。 個の強みを起点に、組織全体が主体的に動く「自走型組織」が当たり前となる社会の実現を目指す。

調査実施会社

合同会社tri 所在地：〒270-1349 千葉県印西市戸神台2-1-4-635 代表：大久保 圭祐 事業内容：組織変革パートナー事業（組織力向上にかかる人事戦略、制度設計、採用や研修など） URL： https://tri-to.co.jp/

組織開発コンサルティング 合同会社triの「組織開発コンサルティング」は、事業拡大を目指すも、属人的な組織運営に課題を抱える経営陣に向けた支援サービスです。ハード（制度・仕組み）とソフト（人）の両面から、個々の企業の課題に合わせたオーダーメイドの支援を行うのが特徴です。「人員を増やしても円滑に回る組織づくり」を支援する取り組みは、中小機構の事例に掲載されるなど外部からも高く評価されています。詳細はこちらをご覧ください。 組織開発コンサルティング：https://tri-to.co.jp/

中小企業向けに組織開発コンサルティングサービスを提供する合同会社tri（本社：千葉県印西市 、代表：大久保 圭祐）は、2026年4月に従業員数300名未満の企業に新卒入社した社員（以下、中小企業の新卒社員）を対象に「2026年新卒社員の入社直後の意識調査」を実施しました。この調査から、中小企業の新卒社員の入社前後のギャップの実態や今後の勤続意欲、会社に求めることなどが明らかになりました。