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株式会社商船三井（社長：田村 城太郎、本社：東京都港区、以下「当社」）は、インドAlt Carbon社（註1）が推進する、岩石を用いてCO2を除去する「風化促進」技術（註2）を活用したプロジェクト ”Darjeeling Revival: Alt × MOL”（読み: ダージリン・リバイバル：オルト×エムオーエル）から、同技術としてアジア最大級となる2,500トンの炭素除去（CDR）クレジットを受領しました。当社は今後、Alt Carbon社から合計10,000トンのCDRクレジットを受領する予定であり、同社との協業を通じてCDRの創出および社会実装の拡大に貢献していきます。 |
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インド西ベンガル州の農地に散布される玄武岩粉末 |
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インド西ベンガル州の農地に散布される玄武岩粉末 |
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本プロジェクトでは、インド西ベンガル州の茶園や農地に玄武岩粉末を散布し、雨水中のCO2を炭酸塩として固定化する「風化促進」技術を活用しています。固定化された炭素は河川を経て海洋に移動し、最終的に炭酸カルシウムとして1万年以上安定的に海中に貯留されるとされています。この手法は、CO2を恒久的に除去することができると科学的に検証されているだけでなく、土壌のpH改善や栄養分供給を通じた農地の生産性向上など、地域社会にも多面的な便益をもたらします。 |
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本プロジェクトで創出されたクレジットは、Isometric社（註3）の厳格なプロトコルに基づき認証され、クレジットの創出過程・履歴を追跡可能とし、高い透明性を確保しています。これにより、国際的な信頼性を担保し、クレジットの品質と環境価値を明確に示すことができます。 |
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当社は「環境ビジョン～BLUE ACTION 2035 Phase 2～」において、「2050年までのネットゼロ・エミッション達成」を目標としており、本件はその目標達成に向けた重要な一歩です。今後も当社は、燃料転換や省エネ施策に加え、革新的な炭素除去技術の普及・拡大を通じて、持続可能な社会の実現に貢献してまいります。 |
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(註1) 風化促進・バイオ炭などのCO2除去手法を活用し、農業生産性の向上や土壌改善と同時に気候変動対策を推進、2030年までに500万トンのCO2除去を目標とする在インド企業。当社は2025年3月にCO2除去クレジットの購買契約を締結し、同社とパートナー関係にあります。
(註2) 自然環境における岩石の風化反応を人工的に加速させ、CO2を炭酸塩として固定化する技術。
(註3) 科学的に厳格な基準に基づき炭素除去クレジットを認証・公開する世界有数のカーボンクレジット認証機関。 |
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