企業のパフォーマンスマネジメント変革を支援する株式会社アジャイルHR(本社所在地:東京都港区、代表取締役:松丘啓司)は、株式会社インテージと共同開発した『A&Iエンゲージメント標準調査』について、組織単位で未来のエンゲージメント数値を予測する「組織別エンゲージメントシミュレーション機能」を新たに実装しました。

本機能は、エンゲージメントサーベイの実施のみに留まっていた取組みを、各組織の特性に応じた「計画的な意思決定」へと進化させ、最小のリソースで、確実な結果を出す組織運営を支援します。

人的資本経営の重要性が高まる中、多くの企業がエンゲージメントサーベイを導入している一方で、現場では以下のような課題が顕在化しています。

『A&Iエンゲージメント標準調査』は、東京大学との共同研究により、エンゲージメントの因果構造をモデル化。さらに全国規模の調査データと統計分析を掛け合わせることで、単なる可視化にとどまらない分析基盤を構築してきました 。今回の新機能は、その知見を発展させ、部署毎に「未来の状態を予測する」という新たな価値を提供するものです。

エンゲージメントシミュレーション機能は、高度な分析アルゴリズムに基づき、「どの要因を、どの程度改善すれば、エンゲージメントスコアがどのように変化するか」をシステム上で予測する機能です。

企業内においてエンゲージメントの構造は一様ではなく、部署ごとに課題や影響要因は大きく異なります。今回のアップデートにより、従来は全社単位でしか行えなかったシミュレーションが、組織(部署)単位でも実行可能になりました。

これにより、従来は施策実行後でしか把握できなかった効果を、事前に部署ごとに可視化・比較・選択できるようになり、各組織の実態に即したエンゲージメント向上施策の意思決定が可能になります。

3.組織別シミュレーション機能」がもたらす価値

今回の実装は、企業に以下の価値をもたらします。

組織ごとに異なるエンゲージメントのドライバーを特定し、最もインパクトの大きい施策にリソースを集中。限られた投資で最大の成果創出を実現します。

■エンゲージメント向上に向けた具体的な目標設定

シミュレーションにより、「どの要因をどの水準まで改善すればよいか」が明確になるため、具体的な目標設定が可能になります。これにより、抽象的な目標ではなく、成果につながる実行可能な改善施策の検討が可能となります。

施策と成果の関係性を事前に把握できるため、「何をやるべきか」が明確になります。経験や勘に依存しない、確実に効果がでるマネジメント施策を選び、取り組む意思決定を支援します。

施策の根拠がデータとして示されることで、現場の納得感が向上します。トップダウンではなく、現場主導の継続的な改善サイクルを生み出します。

【部署別エンゲージメントシミュレーション機能 イメージ図】

4.今後の展望:意思決定のツールとしてのエンゲージメントサーベイ

『A&Iエンゲージメント標準調査』は、2023年のサービス開始以来、一貫して「学術的裏付けに基づくエンゲージメント測定」を追求してきました。以下のような特徴を持つ本サーベイは、今後も「日本で最も信頼されるサーベイ」として、現状を可視化する診断ツールから、具体的な組織改善の方向性を導き出す意思決定支援のツールへと進化を続けてまいります。

•東京大学との共同研究により、信頼性・妥当性が検証された調査モデル•ワークエンゲージメントと組織コミットメントを分解して測定•エンゲージメントの要因・結果まで含めた因果構造を可視化•約5分・33問で回答可能な設計(高い回答品質を担保)•2023年から継続している全国調査データとのベンチマーク比較が可能•将来のエンゲージメント変化を予測するシミュレーション機能を搭載

ワークエンゲージメントと組織コミットメントを分解して測定

将来のエンゲージメント変化を予測するシミュレーション機能を搭載

株式会社アジャイルHRは、新時代のパフォーマンスマネジメントとキャリアマネジメントの実現を支援する会社です。OKRと1on1をサポートするクラウドサービス「WAKUAS」を中軸にOKR・1on1・キャリア開発等に関する研修サービス、360度フィードバック・エンゲージメントサーベイの導入・サーベイ後の改革支援、人事制度改革のコンサルティングサービスを提供しています。

人事コンサルティングの株式会社アジャイルHRと、データテクノロジーの株式会社インテージが共同開発した最新のエンゲージメントサーベイ。統計的・学術的な裏付けのあるデータを用い、従業員エンゲージメントを科学的に測定すると同時に、エンゲージメントに影響を及ぼす要因までを測ることが可能。またサーベイ実施後の結果分析を人事とデータ分析のプロフェッショナルである両社が行うことも特徴。

▼A&Iエンゲージメント標準調査に関する詳細はこちらをご覧ください↓