～大阪テクノセンターのシームレスカプセル新製造ライン増設とMJ滋賀の機能拡充で、剤型対応力と供給体制を強化～
　森下仁丹株式会社（本社：大阪市、代表取締役社長：森下雄司、東証スタンダート上場、証券コード：4524、以下「当社」）は、中長期的な成長基盤の構築を目的に、生産体制の拡充に向けた戦略的投資を順次進めていくことをお知らせいたします。
　当社グループは、創業130周年を機に策定したパーパス「思いやりの心で、オモロい技術と製品で、一人に寄り添い、この星すべてに想いを巡らせ、次の健やかさと豊かさを、丹念に紡いでゆく」のもと、独自の技術を活かしたコンシューマー事業およびソリューション事業を展開しております。中でも、つなぎ目のない薄い膜で内容物を包み込む「シームレスカプセル製剤技術」は、小粒径かつ多層化が可能で、液体や粉体など多様な内容物を一粒に封入できる点に特長があり、医薬品・食品・化粧品など幅広い分野での活用が進んでいます。
 
　近年、世界的な健康志向の高まりや製品の高付加価値化を背景に、国内外において高品質なカプセル製剤の需要が拡大しています。これに伴い、市場では小ロット・多品種・短納期といった開発および製造ニーズへの柔軟な対応力が、より重要視されるようになっています。また、シームレスカプセルや錠剤に加え、新たな剤型の製造能力を備えることは、市場ニーズへより柔軟に応える体制の強化につながるものと考えております。
 
　こうした市場環境を踏まえ、当社はこの度、生産拠点への設備投資を実施いたします。
 
■ 戦略的投資の概要
1. 大阪テクノセンター：シームレスカプセル新製剤ラインの増設（2026年5月稼働予定）
　主力製品であるシームレスカプセルの供給能力を向上させるため、大阪テクノセンターに新製剤ラインを増設いたしました。本ラインの導入により、小ロットでの受託にも柔軟に対応できるほか、製剤開発部門と同じ建物内にある利点を活かし、量産化に向けたテストラインとしての役割も担います。これにより、製剤開発から実生産への円滑な移行を支援し、事業成長を推進してまいります。
 
2. 株式会社MJ滋賀：油脂性液剤の製造機能を追加（2026年度上期予定）
　2023年12月に当社グループへ参画した株式会社MJ滋賀（以下、MJ滋賀）において、新たに油脂性液剤（「BabyD」シリーズ等）の製剤・充填包装ラインを新設いたします。MJ滋賀が長年「錠剤」で培ってきた、原料調達から最終製品化までのワンストップ体制に、新たに油脂性液剤の製造機能を追加することで一貫生産が可能な剤型の幅を拡大。これにより、多様化する医薬品・健康食品市場のニーズへよりきめ細やかな対応を目指してまいります。
 
■ 今後の展望
　今回の投資は、当社が推進する中長期的な成長戦略の一環です。今後も、生産工程の最適化や品質管理体制のさらなる向上を含めた生産力の強化を図り、継続的な設備投資を検討してまいります。
　当社は、伝統ある「仁丹」の製丸技術から発展した「球体技術」と、新たに加わったグループ会社の知見と技術を融合させることで、世界中のお客様の多様なニーズに応え、「次の健やかさと豊かさ」を届ける企業として、持続的な企業価値の向上に努めてまいります。
 
【参考：森下仁丹の生産拠点概要】
●大阪テクノセンター（大阪工場）：
　開発・製造の両機能を備える拠点として、製剤開発、製品開発、シームレスカプセル等の充填包装、および「仁丹」の製造を行う。医薬品・健康食品のGMP基準に準拠した製造管理および品質管理体制を整備。
●株式会社MJ滋賀：
　2023年12月より当社グループへ参画。医薬品・健康食品のGMP基準に準拠した製造管理および品質管理体制を備える、高度な錠剤製造技術を持つ拠点。
●滋賀工場：
　シームレスカプセルの主力生産拠点。米国cGMP基準に準拠した厳格な製造管理および品質管理のもと、医薬品・健康食品・食品等に用いるシームレスカプセルの製造を担う。
 
 
社名　　：森下仁丹株式会社
代表　　：代表取締役社長 森下雄司
創業　　：1893年（明治26年）2月
設立　　：1936年（昭和11年）11月
主な事業：医薬品、 医薬部外品、 医療機器ならびに食品等の製造および販売
URL　　：https://www.jintan.co.jp/
 
業祖 森下博が「社会への奉仕」を信念とし、1893年の創業来、人々の健康や豊かな暮らしの一助となる製品をご提供して参りました。当時、懐中の総合保健薬（当時は赤大粒仁丹）として開発し、その後は口中清涼剤として親しまれる銀粒の「仁丹」（現在は医薬部外品 販売名：仁丹N）、その製造から着想を得て、独自に開発し事業領域を拡大しつつある「シームレスカプセル技術」と、これまでの生薬研究の蓄積と独自技術の確立・育成を通して、幅広い領域で企業活動を行なっています。
当社は、2023年2月11日に創業130周年を迎え、これを契機として更なる企業価値向上の実現を目指し、パーパスを策定しました。