|
大東建託株式会社（本社：東京都港区、代表取締役 社長執行役員 CEO：竹内啓）は、2025年度末現在で、ZEH（ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス）賃貸住宅の累計契約戸数で15万戸を突破しました。 |
|
大東建託は2017年に国内初となるZEH賃貸住宅を竣工して以来、環境配慮型住宅の普及を一貫して牽引してきました。2021年11月には主力の木造賃貸住宅商品をZEH標準仕様に切り替え、2025年3月には都市部に多い鉄筋コンクリート(RC)造においてもZEHオリエンテッドを標準化した商品を発売しました。これにより、木造、鉄骨(S)造、鉄筋コンクリート(RC)造の主要3構造すべてにおいてZEH仕様での商品提供体制を確立しました。 |
|
賃貸住宅のスタンダードを更新し環境性能の進化を加速するため、2026年5月には、現行のZEH基準を上回る断熱・省エネ・創エネ性能を備えたGX（グリーントランスフォーメーション）対応商品の発売を予定しています。 |
|
今後も、居住者の快適な暮らしと、持続可能な社会に向けた取り組みを継続的に推進していきます。 |
|
以上 |
|
|
|
|
|
|
|
■ZEH賃貸住宅契約数推移 |
|
|
|
|
|
|
|
|
|
＜関連ニュースリリース＞ |
|
●ZEH仕様のRC造4階建て賃貸住宅「LIGNO ZEH（リグノ ゼッチ）」を4月1日から販売開始（2025年3月25日） |
|
https://www.kentaku.co.jp/news/release/2024/release_lignozeh_250325.html |
|
|
|
●2024年末でZEH賃貸住宅の累計契約戸数が10万戸を突破（2025年2月10日） |
|
https://www.kentaku.co.jp/news/release/2024/release_zeh_250210.html |
|
|
|
