大手企業で2年連続シェアNo.1*の「サステナビリティERP*1」の提供と、「サステナビリティ2026問題*2」の提唱を通じて、企業のSX（サステナビリティ・トランスフォーメーション）*3を支援するBooost株式会社（東京都品川区、代表取締役：青井宏憲、以下 当社）は、ねじ・ボルト商社である株式会社新城インターナショナル、株式会社タカシマ、ミヤガワ金属販売株式会社、株式会社ライブ・ファブレス、ねじ・ボルトメーカーである株式会社九飛勢螺、株式会社丸ヱム製作所、株式会社ミヤガワ、BPOをはじめとしたコンサルティングやBPaaSなどを展開するパーソルビジネスプロセスデザイン株式会社、第三者検証機関であるDNVビジネス・アシュアランス・ジャパン株式会社と、EUおよびイギリス（UK）の炭素国境調整措置（Carbon Border Adjustment Mechanism、以下 CBAM）への対応に向けて、2026年4月1日に、当社ソリューションの「booost CBAM（ブースト シーバム）」を用いた、無償PoC（概念検証）第1弾を実施しました。