| -ごみの分別への理解が見られる一方、回収行動や商品選択では利便性・価格が大きく影響- |
| 東洋製罐グループホールディングス株式会社（本社：東京都品川区、代表取締役社長：中村琢司）は、2026年5月3日（日）に開催する「ごみフェス2026」のオープニングイベントに先駆け、全国20代から60代の男女に対して、環境への意識やごみ分別に関する調査を実施し、その結果を「ごみ白書2026」として取りまとめ、当社Webサイトで公開しました。なお、本調査は2024年より継続して実施しており、「ごみ白書」の発行は今回で3回目となります。 | ||||||||||
| 本調査では、ごみの分別への理解が見られる一方、使用済み容器の回収行動や商品購入時の判断では、環境配慮よりも利便性や価格を優先する傾向が明らかになりました。 | ||||||||||
|
||||||||||
| ■主な内容 | ||||||||||
|
１．環境への意識と、社会的な動きに対するごみへの意識の実態 ２．ごみの分別に関する理解の実態 |
||||||||||
| ３．商品購入時の環境に対する意識 | ||||||||||
| ４．まとめと提言 | ||||||||||
|
■ 調査結果のサマリー |
||||||||||
|
||||||||||
|
||||||||||
| あわせて回収ボックスの利用を促進する条件を調査したところ、以下が多く挙げられました。 | ||||||||||
| ・回収場所が生活範囲にある | ||||||||||
| ・自宅のゴミ捨て場に回収ボックスがある | ||||||||||
|
・ポイント等のインセンティブが貰える 生活圏内で無理なく利用できる回収拠点の整備や、参加しやすさを高める仕組みづくりにより、回収ボックスの利用率向上が期待できまる結果となりました。 |
||||||||||
|
||||||||||
|
||||||||||
|
一方、家電や住宅・車など価格帯の高い商品では、買回り品と比べて環境配慮を重視する傾向が相対的に高まる結果も見られました。 当社グループは中長期環境目標「Eco Action Plan 2030」に基づき、脱炭素社会、資源循環社会、自然共生社会の実現を目指して環境負荷の低減に取り組んでいます。本調査結果を踏まえ、分別に配慮した製品設計や使用済み容器の回収を促進する仕組みの整備などを推進し、サーキュラーエコノミーの実現に貢献します。また、今後も定期的な調査を実施し、消費者の環境意識と行動の変化を把握し、より実効性の高い施策の推進を図ります。 調査概要 調査期間：2026年3月5日（木）～3月7日（土） |
||||||||||
|
調査対象：全国の20代～60代の男女 など サンプル数：2,065サンプル 調査方法：インターネットによるアンケート調査 調査機関：株式会社マクロミル 東洋製罐グループについて |
||||||||||
| 東洋製罐グループは、金属・プラスチック・紙・ガラス等、それぞれの素材が持つ特性を活かしたさまざまな容器をグローバルに提供する総合包装容器メーカーです。包装容器事業のほか、エンジニアリング・充填・物流事業、鋼板関連事業、機能材料関連事業、不動産関連事業の5つの事業を有しています。 | ||||||||||
| 当社グループは、社会や地球環境について長期的な視点で考え、すべてのステークホルダーの皆さまに提供する価値が最大化するよう、2050年を見据えた「長期経営ビジョン2050『未来をつつむ』」を2021年5月に策定しました。当社グループの目指す姿・ありたい姿を「世界中のあらゆる人びとを安心・安全・豊かさでつつむ『くらしのプラットフォーム』」と位置づけ、「多様性が受け入れられ、一人ひとりがより自分らしく生活できる社会の実現」「地球環境に負荷を与えずに、人々の幸せなくらしがずっと未来へ受け継がれる社会の実現」を目指し、事業活動を推進していきます。 | ||||||||||
| 1917年に創立し、国内44社（東洋製罐グループホールディングス含む）、海外50社のグループ会社を擁し、約19,000人の従業員が働いています（2025年3月末現在）。2025年3月期の連結売上高は9,225億円です。 | ||||||||||
| https://www.tskg-hd.com/ | ||||||||||
