日常的に接触されるメディアであるため、発信内容そのものが企業の印象形成に直結する可能性があります。

企業にとってSNSは、「やるべきかどうか」を検討する段階ではなく、“見られている前提で、どう活用するかを設計する段階”に入っているといえるでしょう。

株式会社Initial Site（本社：横浜、代表：菊地）は、ショート動画領域におけるデータ解析・知見発信プロジェクトの一環として、SNS利用状況の実態を明らかにするため本調査を実施しました。

調査内容：全国の10代～60代以上の男女700人を対象に、SNSの利用実態および企業への影響に関する調査。

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といった課題から、活用に踏み切れていない企業も少なくありません。

しかし本調査により、SNSはすでに“見られている前提で機能している情報インフラ”である実態が明らかになりました。

現在利用しているSNSについての調査では、YouTubeが約70％と最も高く、次いでXが約46％、Instagramが約42％、TikTokが約29％という結果となりました。Facebookは約14％でした。 一方で、「SNSを利用していない」と回答した人は約20％にとどまり、約8割が何らかのSNSを利用していることが分かります。 この結果から、SNSは一部のユーザーに限られたものではなく、すでに多くの人にとって日常的に接触する情報インフラとして定着していることがうかがえます。

各SNSの閲覧頻度については、Instagramで「毎日見る」が約70％、YouTubeが約66％、Xが約69％、TikTokが約70％という結果となりました。 つまり、今回調査したSNSにおいては、約7割前後の利用者が日常的に接触していることが分かります。 SNSは「たまに見るメディア」ではなく、「日常の中で繰り返し接触される情報接点」であり、企業にとっても継続的に認知・理解を形成する場となっています。

SNSのショート動画（TikTok・Instagramリール・YouTubeショートなど）の視聴状況については、「よく見る」が約30％、「たまに見る」が約36％となり、合計で約66％がショート動画を視聴している結果となりました。ショート動画は特定の層に限られたものではなく、すでに多くのユーザーにとって接触機会のあるコンテンツとなっています。

SNSで見た情報の信頼度については、「ある程度信頼する」が約48％、「とても信頼する」が約6％となり、合計で約54％がSNSの情報を一定程度信頼している結果となりました。一方で、無条件に信頼されているわけではなく、「あまり信頼しない」という回答も一定数存在しています。このことから、SNSは“完全に信用されるメディア”ではないものの、比較・検討の際に参考にされる情報源として機能していることが分かります。

企業公式アカウントのSNS発信が、その企業の印象に影響するかという質問では、「やや影響する」が約45％、「大きく影響する」が約14％となり合計で約59％が影響すると回答しました。SNSは公式サイトや求人媒体と異なり、日常的に接触されるメディアであるため、発信内容そのものが企業の印象形成に直結する可能性があります。

本調査から、SNSはすでに多くの人に利用され、日常的に閲覧される情報インフラであることが明らかになりました。さらに、SNS上の情報は参考情報として活用され、企業の発信は印象形成にも影響を与えています。 つまり、SNSは単なる情報発信手段ではなく、企業理解や意思決定に関わる重要な接点となっています。一方で、発信が不足している企業は、比較・検討の対象にすら入らない可能性があります。企業にとってSNSは、「やるべきかどうか」を検討する段階ではなく、“見られている前提で、どう活用するかを設計する段階”に入っているといえるでしょう。