Dialogue for Everyone株式会社（本社：東京都、代表取締役：大桃綾子）は、50代を中心とするミドルシニア層239名を対象に「セカンドキャリア意識・行動調査2026」を実施しました。 
日本企業の正社員に占め50代以上の比率は平均約4割*にのぼり、ミドルシニア層の活性化は多くの企業にとって重要な経営課題です。しかし、キャリア研修や再雇用制度の見直しといった既存施策の効果は限定的との声も少なくありません。既存の調査においても「定年後の不安がある」「行動に移せていない」という現状は繰り返し報告されており、なぜ行動に移せないのか、何が行動の分岐点なのかを構造的に分析することを目的に、本調査を実施しました。 
本調査結果から、ミドルシニア層が行動に移れない最大の要因は「定年後の不安」ではなく、「将来像が描けていないこと」と「必要な情報を把握できていないこと」にあることを明らかにしました。 
調査の背景 
2021年4月に改正された高年齢者雇用安定法では、企業に対して70歳までの就業機会の確保が努力義務として求められるようになりました。これを受け、多くの企業がキャリア研修や再雇用制度の見直しを進めています。しかし、ミドルシニア層はキャリア自律への意欲を持ちつつも具体的な行動に移せていない実態が、各種調査で指摘されてきました。 本調査では、既存調査の知見を踏まえ、行動する人としない人を分ける構造的要因の特定を試みました。 
主な調査結果 
Finding 1：不安があっても行動している層が多数存在する 
定年後に不安を感じている割合は全体の73%に達しました。しかし、すでに行動を起こしている層であっても68%が不安を抱えたまま動いていることが判明しています（χ²検定 p=0.011）。 
キャリア自律意識（「自分でキャリアを切り拓きたい」等）も全世代で5段階中4.0超と高水準であり、年代差・男女差はいずれも統計的に有意ではありませんでした。 
不安の有無だけでは、行動の有無を説明しきれないことが分かりました。既存調査では定年後不安率が約8割**と報告され、企業側がミドルシニアのモチベーション低下を課題視している*ことが示されています。本調査でも不安率の高さ（73%）は同様に確認され、同時に、不安を抱えたまま行動している層が多数存在し、キャリア自律意識も高い水準にあることが明らかになりました。不安や意識の問題に加えて、行動を左右する別の要因があることを、本調査のデータは示しています。
 
Finding 2：行動を分けるのは「将来像の明確度」と「情報の把握度」 
行動の有無と最も強い関連を示したのは、将来像の明確度でした。 
将来像が全く描けていない層では約9割が未行動にとどまり、はっきり描けている層では95%がすでに行動しています。 
また、定年後不安がありながら行動していない層に「なぜ動けないのか」を尋ねたところ、最大のブレーキは「自分に何ができるか分からない」（p=0.0007）と「具体的に何をやればいいか知らない」（p=0.0019）でした。さらに、行動している層と行動していない層の間で「行動のきっかけ」を比較したところ、有意な差が認められたのは「次にやりたいことのイメージが具体的になる」（p=0.0033）のみでした。 
行動変容の鍵は、不安の解消でも金銭的見通しでもなく、「自分が何をやりたいのか」という将来像の具体化と、そのために必要な情報の把握にあります。 
Finding 3：上司の問いかけが将来像形成と行動を後押し──しかし経験率はわずか24% 
上司から定年後のキャリアについて問いかけを受けた経験がある割合は、全体のわずか24%にとどまりました。一方、問いかけ経験がある層では、将来像の明確度と行動率の双方が大幅に高いことが確認されています。 
本調査の結果は、上司からの問いかけという日常的な関わりが、将来像の形成と行動の起動に寄与する可能性を示しています。現状では76%のミドルシニアがこうした問いかけを受けておらず、組織として対話の機会を設計することで、研修等の既存施策との相乗効果が期待されます。 
本調査が示すミドルシニアの行動を左右するもの 
これまでの主要調査は、ミドルシニア層の現状を以下のように捉えてきました。 
既存調査が示してきたこと： 
定年後の不安率は約8割**、企業はモチベーション低下・生産性の低さを課題視*、キャリア研修や再雇用制度の見直しが進むも、行動に至らない層が多い。 
これらの知見を踏まえた上での問い： 
不安が高く、行動に至らない層が多いという事実がある中で、では何が行動する人としない人を分けているのか。 本調査は、この問いに対してさらに踏み込み、行動を左右する構造的な要因を明らかにしました。 
本調査から見出されたこと： 
不安の有無だけでは行動を説明できない
将来像の不明確さと情報不足が行動を阻害する主要因
司の問いかけ等「周囲の関わり」が将来像形成を促進 
ミドルシニア層は「動けない人たち」ではなく、「動き方を知らない人たち」です。将来像を具体的に描く機会と、そのきっかけとなる周囲からの関わりがあれば、行動が変化する可能性が示唆されます。施策の焦点は「個人の意識改革」から「将来像を具体化する環境の設計」へ移す必要があることを、本調査のデータは示しています。 
代表コメント 
Dialogue for Everyone株式会社　代表取締役　大桃綾子
「年齢に関わらず挑戦できる社会をつくる」を掲げ、創業より「大人のインターンシップ」を中心とした越境学習プログラムを通じて、300名を超える50代社員の行動変容を支援してまいりました。卒業生の4割強が副業・プロボノとして活動を継続し、行動変容率は約9割に達しています。 
今回の調査で改めて明確になったのは、ミドルシニア層は「動けない人たち」ではなく、「動き方を知らない人たち」であるということです。私たちが越境学習の現場で見てきたのは、社外の人や地域との接点を持つことで、自分の可能性に気づき、将来像が具体化する50代の姿でした。本調査のデータは、その現場感覚を裏付けるものです。 
ミドルシニア施策を「個人の問題」から「組織設計の課題」へと捕らえ直す。その視点が広がることで、多くの50代が次の一歩を踏み出せる社会に近づくと信じ、今後も取組みを進めてまいります。 
 
調査概要 
調査名　：セカンドキャリア意識・行動調査2026 
調査対象： 40代～70代の会社員・経営者・自営業者 
有効回答数：239名 
回答者属性：50代・60代が85%／男性63%：女性36%／勤続20年超51%／正社員65% 
調査期間：2026年1月～2月 
調査方法：インターネット調査 
調査主体：Dialogue for Everyone株式会社 
調査データの提供について 
本調査のレポート（全16スライド）は、報道目的での利用に限り提供が可能です。追加データの照会や取材（代表・大桃綾子）にも対応いたします。ご希望の報道関係者は、下記お問い合わせ先までご連絡ください。 
※本調査結果の引用・転載の際は、出所として「Dialogue for Everyone『セカンドキャリア意識・行動調査2026』」と明記をお願いいたします。 
 
引用調査一覧 
* パーソル総合研究所：https://rc.persol-group.co.jp/thinktank/data/60s-worker2/ 
** Job総研：https://jobsoken.jp/info/20241028/ 
※上記の調査結果は各調査主体に帰属します。引用に際しては各調査の引用条件をご確認ください
 
参考情報：関連ウェビナー 
本調査の詳細を解説するウェビナーを開催しています。 
タイトル：ミドルシニア層停滞の正体 ── データで読み解く行動の分岐点 
日時：１. 2026年4月23日（木）16:00～17:00　２. 2026年4月24日（金）12:00～13:00 
詳細・申込：https://dialogueforeveryone.com/news/detail/event20260423 
Dialogue for Everyone株式会社について
Dialogue for Everyoneは、「年齢にとらわれず、挑戦できる社会をつくる」をミッションに掲げ、40代50代のシニア層を対象としたセカンドキャリア人材の越境学習「大人のインターンシップ」を中心としながら、ミドルシニアの活性化に取り組む大手企業の伴走支援、インターンシップ先である地方企業の外部人材活用の支援を提供しています。
https://dialogueforeveryone.com