物流サービスを提供する株式会社ダイワコーポレーション（所在地：東京都品川区、代表取締役社長：曽根　和光）は、４月20日（月）より横浜市営地下鉄「関内駅」改札前に『ダイワコーポレーション主催ベイサイドカップ少年野球大会2026』の広告を掲出しております。
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　▲メインボード
■進化するベイサイドカップ、新しい一歩
　1951年の創業以来、当社は「人」と「モノ」をつなぐことで社会に貢献してまいりました。近年、物流業界においては人手不足が大きな課題となっていますが、持続可能な社会の実現に向けては、次世代を担う子どもたちの育成が欠かせないと考えています。その中で、地域コミュニティの核となるスポーツ支援は、未来の担い手を育む重要な取り組みであり、私たちの使命の一つであると捉えています。
　2024年に、神奈川県より「第18回かながわこども・子育て支援大賞」奨励賞をいただいたことを励みに、本年は新たな挑戦として小学4年生以下を対象とした「ダイワコーポレーション主催　第1回ベイサイドカップジュニア大会2026」（以下、ベイサイドカップジュニア）を新設いたしました。初開催ながら59チームの応募をいただき、小学5年生以上がメインとなる「第12回ベイサイドカップ少年野球大会」と合わせると過去最多の計203チームが参加する一大プロジェクトへと成長しています。
こうした大会の盛り上がりを地域全体へ広げるべく、昨年に引き続き、横浜の玄関口である関内駅への広告掲出を実施いたします。
　　　　　▲グランボード
■横浜の玄関口で示す大会の存在意義
　今回の広告ビジュアルはデザインを刷新し、本大会およびベイサイドカップジュニアに出場する全チームの集合写真を掲載しています。出場する子どもたち一人ひとりの姿を発信することで、一体感をより多くの方に感じていただける内容としています。掲出場所である関内駅は人通りが多く、横浜スタジアムの最寄り駅の一つであることから、スタジアム来場者など幅広い層への認知度拡大が期待されます。さらに、2026年3月に新施設「BASEGATE横浜関内」が開業したことにより、今後さらなる来街者の増加も予想されます。
　当社は今後も、本大会を通じて地域貢献活動、スポーツを通じたコミュニティの活性化に貢献してまいります。
■駅広告詳細
・掲出期間：2026年4月20日（月）～5月3日（日）
・掲出先：横浜市営地下鉄「関内駅」1番出口方面
■「ベイサイドカップ少年野球大会」について
・専用ページ：https://baseball.daiwacorporation.co.jp/bayside-cup/
・ベイサイドカップ公式SNS（Facebook）：https://www.facebook.com/baysidecup.tomiokaall
　　　　　　　　　　　　　（Instagram）：https://www.instagram.com/baysidecup/?hl=ja
下記より各項目の詳細をご覧いただけます。
・「第18回かながわこども・子育て支援大賞」奨励賞受賞について
　https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000029.000114883.html
・ダイワコーポレーション主催「ベイサイドカップ少年野球大会」について
　https://prtimes.jp/story/detail/rNLVvqhpk6B
 
■株式会社ダイワコーポレーションについて
株式会社ダイワコーポレーションは東京、神奈川、千葉、埼玉に物流拠点を構える物流・倉庫企業です。お客様の物流業務を請け負う倉庫管理業、倉庫スペースをお貸しする物流不動産業、物流のお悩みに寄り添う物流コンサルティング業が主なビジネスです。2026年10月に創立75周年を迎えます。関東の少年野球大会の開催や、フードロス削減プロジェクトといった社会貢献活動にも取り組んでいます。お客様エンドユーザーのために行動し倉庫の存在価値を高めることで、物流業界全体の地位向上と100年企業を目指してまいります。
 
【会社概要】
会社名：         　　株式会社ダイワコーポレーション
代表：            　　代表取締役社長　曽根 和光
本社：           　　 東京都品川区南大井六丁目17番14号
電話：          　　  03-3763-4511（代表）
ホームページ：　   http://www.daiwacorporation.co.jp/
設立：          　　  1951年10月
資本金：        　　 90,000千円
事業内容：      　　普通倉庫業、倉庫施設等の賃貸業、ビル賃貸業、自動車運送取扱事業、
　　　　　　　　　損害保険取扱業、　不動産業、輸出入貨物取扱業、宅地建物取引業