企業による人工知能（AI）の活用で成果を上げるための3条件は「意欲」「環境」「社員のタイプ」──。株式会社日経BP（本社：東京都港区、社長CEO：井口哲也）が発行する『日経ビジネス』は、武蔵野大学・宍戸拓人准教授の協力を得てAIと働き方に関する独自調査を実施しました。調査は正社員890人を対象に、業務への姿勢や職場環境など77項目について5段階で回答を求めました。AIを仕事で活用する社員と活用しない社員を比較するとともに、AIを使う社員間の行動や意識の違いを分析しました。
 
　調査では、上司による十分なマネジメントがなくとも、AIを活用する社員は学習志向が高いと変化への適応パフォーマンスが高まる傾向が明らかになりました。一方で、AI活用環境が整っていない職場では、自社の評価制度に満足している場合であっても、AIを使う社員の変化適応力が上がらないことが分かりました。さらに、AIを使う社員が物事を熟考するタイプである場合、AI活用環境が十分に整っている職場であれば、会社への愛着が高いことも確認されました。
 
　また、AIの活用は社員の意識にも影響することが分かりました。仕事でAIを活用する社員はそうでない社員に比べて業務効率化を実感しており、さらに自己成長、役割拡大などについてもAIの利用者が非利用者を上回りました（下のグラフ参照）。こうした社員の意識におけるポジティブな効果を引き出すためにも、先に挙げた条件に留意することが企業のAI活用にとり重要であることを示しています。
 
　調査結果の詳細については「日経ビジネス」2025年12月29日・2026年1月5日合併号および日経ビジネス電子版（https://business.nikkei.com）で掲載します。
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