https://kvillage.jp/oshikatsu_lp/ 【話題の1位獲得本】全国のファンの声を反映した「オタ活特化型」実戦書を4月17日(金)発売。
日本最大級の韓国語教室「K Village 韓国語」を運営する株式会社K Village(本社:東京都新宿区、代表取締役社長:桑原 元就)は、2026年4月17日(金)、最新のオタ活事情を完全網羅した学習書『推しに会いに行くための韓国語』(発行:ベレ出版)を出版しました。
K Village 韓国語が『推しに会いに行くための韓国語』を刊行
本書は、予約販売開始直後にAmazon売れ筋ランキング「韓国語」カテゴリ(※1)で1位を獲得。これまでの語学書には載っていなかった「ペンサ(サイン会)」「ヨントン(ビデオ通話)」「チッケム(推しカメラ)」といった用語から、アイドル側がファンに届ける「愛の言葉」の聴き取りまでをカバー。16,000人以上の生徒の声を分析し、現代の韓流ファンが最も必要としている「生きた韓国語」を凝縮した一冊です。
 
※1:Amazon売れ筋ランキング 本>韓国・朝鮮語(2026年4月1日調べ)/AmazonおよびAmazon.co.jpは、Amazon.com,Inc. またはその関連会社の商標です。
背景:語学学習の目的は「資格」から「推し活」へ
近年、第4次韓流ブームの定着に伴い、韓国語を学ぶ動機が大きく変化しています。従来のビジネスや資格取得目的ではなく、「推しの言葉をダイレクトに理解したい」「自分の想いを自分の言葉で伝えたい」というニーズが激増。16,000人を超える生徒を持つK Village 韓国語は、その熱量を形にするため、徹底的に「現場」にこだわった本書を企画しました。
本書が「Amazon1位」に支持された3つの特長
「本当に使える」リアルな推し活フレーズだけを厳選
イラストは人気イラストレーター姉妹「ASUMINA」が担当
韓国語を学び始めたばかりの人でも、すぐに推しへのアプローチができる仕組みを整えました。全フレーズ音声ダウンロード対応。イベント当日の移動中も、直前まで発音練習が可能です。
1.
「ヨントン(ビデオ通話)」30秒の壁を突破する実戦フレーズ
数秒で勝負が決まるビデオ通話特典会(ヨントン)やサイン会。極度の緊張感の中でも確実に「認知」をもらい、想いを伝えるための「そのまま使える」フレーズを厳選。
 
2.
アイドル側のセリフまで網羅。双方向のコミュニケーションを実現
自分が話す言葉だけでなく、推しがライブやSNS配信でよく使う「決まり文句」のリスニング用フレーズも多数収録。推しが何を言っているか分かる喜びを体験できます。
 
3.
語学のプロ×現役オタクによる共同開発
K Village 韓国語の経験豊富な講師陣と、日々推し活に励む生徒様のリアルな意見を掛け合わせました。「供給が尊い」「心臓がもたない」「生まれてきてくれて感謝」など、感情のバリエーションを収録しています。
本書の内容
CHAPTER 1: 推し活がもっと楽しくなる!韓国エンタメ&ライフスタイル基本単語
CHAPTER 2:推しにもっと近づける!愛を伝える韓国語フレーズ集
CHAPTER 3:知るだけで話すのが楽しくなる!韓国語文法の基本ルール
CHAPTER 4:推しがファンに届ける言葉をもっと楽しむ!アイドルフレーズ集
CHAPTER 5:現地のオタ友との絆が深まる韓国語フレーズ
CHAPTER 6:旅行気分で学ぶ!日常会話と韓国旅行フレーズ
CHAPTER 7:コンサートを100倍楽しむ!現場で使える韓国語フレーズ集
書籍概要
推しに会いに行くための韓国語[音声DL付]
タイトル:推しに会いに行くための韓国語[音声DL付]
著者:K Village 韓国語
出版社:有限会社ベレ出版
発売日:2026年4月17日(金)
定価: 本体1,600円+税
判型・ページ数:単行本・192p
ISBN:978-4860648190
詳細URL:https://kvillage.jp/oshikatsu_lp/
今後の展望:日韓の架け橋として
K Village 韓国語は、本年1月の心斎橋校オープンに続き、金山・静岡・天王寺へと拠点を拡大中。圧倒的なスピードで「日韓最大の橋渡し」としての拠点を増やしています。
今後は、本書を活用したワークショップやイベントを通じて、日本全国のファンが「言葉の壁」を感じることなく、より深く韓国文化を楽しめるようサポートしてまいります。
株式会社K Villageについて
K Village 韓国語は、全国に31校舎を展開し、在籍生徒数16,000名超を誇る日本最大級の韓国語教室です(※2)。2024年よりFC展開を本格化し、直営・FC両軸で全国展開を加速中。通学・オンライン・留学支援・AI学習など、多様なスタイルで韓国語学習を支援しています。
 
※2:2025年12月期_指定領域における市場調査(調査機関:日本マーケティングリサーチ機構)