「中途採用における求職者の情報収集行動」に関するアンケート調査を実施。企業から情報提供を受けた求職者の約90%が志望度向上を実感。
 
「Wantedly運用支援」および「採用広報支援」事業を展開する株式会社OTOGI（本社：大阪府大阪市、代表取締役：山本哲也、以下OTOGI）は、「直近1年で転職活動を行なった」もしくは、「現在転職活動中・今後転職を検討している」といった状態に該当する20代～40代の社会人500名を対象に「求職者の情報収集行動」に関するアンケート調査を実施しました。
■ 調査背景
有効求人倍率の高止まりが続く中、求職者の「選職リテラシー」は飛躍的に高まっており、従来の求人票やスカウトメールといった単方向の情報だけでは、自社にフィットする優秀な人材の獲得が困難になっています。本調査では、現代の求職者がどのように情報を収集し、どのタイミングで意思決定を行っているのか、その実態を明らかにしました。
■ 調査概要
▼調査対象
以下に該当する20代～40代社会人
・直近1年間で転職活動を行った方
・現在転職活動中の方
・今後転職を検討している方
▼回答人数
・500人
▼調査時期
・2025年12月
▼調査方法
・アイブリッジ社『Freeasy』を用いたインターネットリサーチ
■ 調査結果のトピックス
1. 求人票の内容だけで応募の判断をするのは3人に1人だけ
企業を認知してから応募をするまで、そのまま求人票やスカウト文面のみで判断する割合は約33%、応募前に下調べをする割合は57%という結果に。今後はAIなどにより情報収集がより一層容易になるため、求人票以外の情報が重要視される可能性が高いと考えられる。
2. 選考の最中に面接以外で企業理解を深めるための情報を提供している企業が5割に
「企業や担当のエージェントから、選考を受けている最中に面接以外で企業理解を深めるための情報（記事や動画、SNSなど）を提供された経験があるか」という設問に対し、「はい、提供された経験がある」と答えた求職者は53.4%と、半数以上にのぼりました。企業側としても、情報提供の重要性が浸透しつつあると考えられます。
3. 企業から情報を受けた求職者の約9割が志望度向上を実感
 候補者の能動的な調査行動に委ねるだけでなく、企業やエージェント側から「適切なタイミングで、適切なコンテンツ」を直接届けるプッシュ型の情報提供を行うことが、他社との差別化と歩留まり改善において大幅な効果を見込める手法であることが分かります。
4. 求職者のニーズが多様化しているため、網羅的な情報整備が求められる
「応募前」「選考時」「内定後」といった選考フェーズごとに欲している情報はなにか？という設問に対して、意見が分散していることから、特定の情報を出すだけではなく、あらゆるニーズに対応できるよう網羅的に情報を整備していくことが必要であると言えます。
■ アンケート調査の全内容について