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 株式会社帝国データバンクは、全国の「映画館」市場について調査・分析を行った。
                
SUMMARY
2024年度の国内映画館市場は2775億円で、前年度比3.3％減少し、4年ぶりに縮小した。メガヒット作の不足や洋画の本数減少、動画配信サービスの浸透が主な要因。業績では「増収」企業の割合が26.5％にとどまり、「赤字」が44.8％と拡大した。2025年度は、『劇場版 鬼滅の刃 無限城編』の注目作によって、前年比で微増の2800億円前後が予想される。
                        
[調査対象] 映画館を運営する企業（セグメント売上高を含む）
[注] 業績等のデータについては、2025年8月時点における帝国データバンクが保有する企業概要ファイル（COSMOS2、約149万社収録）、および企業信用調査報告書（CCR、約200万社収録）、外部情報などを基に集計した。
なお、映画館企業の業績データは一部推定・予想値を含む
 
 
映画館市場、2024年度は2775億円　4年ぶり縮小 
TOHOシネマズやイオンシネマなどを中心とした2024年度の国内映画館市場（事業者売上高ベース）は、前年度比3.3％減の2775億円となった。コロナ禍で大幅に落ち込んだ2020年度（1785億円）以来、4年ぶりに市場規模が縮小した。話題作や一定のヒット作があったものの、興行収入100億円を超えるメガヒット作が少なかったことや、洋画の本数減少、動画配信サービスの浸透を背景に、入場者数を大きく牽引する材料が乏しかったことが要因となった。
2024年度の映画館業績をみると、売上高が「前年度並み」となった企業数の割合が46.1％と4割超を占める一方、「増収」が26.5％と、2023年度（45.4％）から18.9pt低下した。増収の割合が4割を下回ったのは、コロナ禍で外出が大幅に制限された2020年度（7.1％）以来、4年ぶりとなる。2024年度の映画動向をみると、アニメ映画では『名探偵コナン 100万ドルの五稜星』や『劇場版ハイキュー!! ゴミ捨て場の決戦』、実写では『ゴジラ-1.0』『キングダム 大将軍の帰還』など、邦画の話題作やヒット作が配給された。
 
ただ、興行収入400億円を超えた『劇場版 鬼滅の刃 無限列車編』（2020年公開）に匹敵するメガヒット作が例年に比べて少なかったほか、洋画では『インサイド・ヘッド２』などが人気だったものの、米ハリウッド映画で広がった脚本家や俳優によるストライキの影響で配給本数が少なく、集客に苦戦した映画館が多かった。コロナ禍を機に急速に普及した、NetflixやHulu、Amazonプライムビデオといった定額制の動画配信サービスにより、「映画館に足を運ぶ」体験が従前に比べて日常的な娯楽ではなくなったことも逆風となり、映画館市場全体では前年度からの縮小を余儀なくされた。
損益面では、「増益」が34.5％と前年度（47.6％）から13.1pt低下した一方、「赤字」が44.8％と4年ぶりに拡大した。深夜帯までの営業が多い映画館では、受付スタッフをはじめ人員確保に苦戦しており、給与の引き上げを行ったケースが多かったほか、電気代、映画館内で提供するポップコーンなどのフードサービスでも仕入れ価格が上昇するなど、運営コストが大幅に増加した。そのため、多くの映画館で鑑賞料金や飲食メニュー料金の値上げ、クレーンゲームの設置など映画上映以外の事業で補う動きが進んだものの、入場者の減少による影響が大きく、総じて「減収減益」傾向が強まった。
 
2025年度は『鬼滅』『国宝』などメガヒット多数、全体は微増へ 
2025年度の動向は、低迷が続くハリウッド映画など洋画の復調には相応の時間がかかるとみられる一方、邦画ではアニメ、実写双方ともに好調な滑り出しを見せている点が追い風となる。特に、夏休み期間に客足を伸ばし続け、公開後1カ月で興行収入257億円を突破した『劇場版 鬼滅の刃 無限城編』、実写邦画としては『踊る大捜査線 THE MOVIE 2 レインボーブリッジを封鎖せよ！』（2003年公開）以来22年ぶりに興行収入100億円を突破した『国宝』など、メガヒット作が相次いだ。そのため、足元では映画ファン以外に、大画面による迫力や音響など「リアル」体験を求める一般客層が再び映画館に入場する傾向もみられ、映画館の運営にとって好材料といえる。
 
他方で、洋画大作やヒット作への依存、動画配信サービスの台頭により映画館へ足を運ぶ機会が減少傾向といった点に大きな変化はなく、構造的な課題は残ったままとなっている。こうした動向を背景に、各社の業績予想（2025年7月時点）を基にした2025年度の映画館市場は、2024年度から微増となる2800億円前後が予想される。