生活者の40.7%が「中の人」の個人的な発信を不要と回答。企業アカウントでは、生活者視点での価値ある情報発信が信頼性獲得のポイントであることが明らかに

1.若年層の目的別利用とコンテンツ最適化::10代・20代の若年層は平均4.7個のSNSアカウントを保有しており、複数のSNSを目的別に使い分けていることが判明した。企業が生活者に効果的にリーチするためには、各SNSの特性と生活者の利用目的を深く理解し、コンテンツ戦略を策定することが不可欠である。

2.情報提供の質がブランド評価に直結:企業SNSの活用が上手であれば好印象と回答した生活者は33.8%にのぼり、信頼性が高く、生活に役立つ情報の発信がブランド好意度の向上に直接つながることが明らかとなった。

3.生活者視点に立った情報選別の重要性:生活者の40.7%が「運用担当者の個人的な発信」を不要だと感じている。運用担当者の個性を活かすこと自体は否定されるものではなく、顧客ニーズと整合しているかが重要な判断基準となる。