株式会社インディードリクルートパートナーズ（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：淺野 健、以下IRP）は、日本の就業観の変化について調べたIRP・Indeed「グローバル就業意識調査2025」のデータ分析結果をご報告いたします。
 
■解説：仕事の重要度が上がりにくい背景、働く人に対して企業ができること
（IRP リサーチセンター研究員 笠井 彰吾）
IRP・Indeed「グローバル就業意識調査2025」を基に、日本においてフルタイムで働く人の「人生における仕事の重要度」に着目して分析した結果、5年前と比べて「上がっている・計（「とても上がっている」＋「上がっている」）」は20.2％で、アメリカや中国といった海外主要国と比べ、低い数値でした。【図表1】
日本の「上がっている・計」の割合の低さには、ワークライフバランスを重視する傾向や、自分の働きぶりが賃金増加につながる期待を持ちにくいことが影響しているのかもしれません。人手不足や物価上昇の影響で全体的には賃上げの傾向が見られますが、より意欲的に仕事に取り組んでもらうためには、個人の働きぶりに見合った賃金を支払い、その成果や貢献に対して適正な評価やフィードバックを行うことが重要です。
本調査では、仕事の重要度が「上がっている」人ほど、適正な評価やフィードバックを受けていると感じ、自己効力感を持って働いている傾向が見られました。また、社員への成長機会の提供に対する満足感と会社の将来の成長への期待感も高いことから、自己効力感を高めるコミュニケーションと成長機会の提供が働く人の意欲を引き出し、企業の成長につながることとなるでしょう。
 
調査概要
調査方法：インターネットモニター調査
調査対象：20歳～69歳の就業者（今回はフルタイム勤務者のサンプルのみ利用）
有効回答数：日本：12,360、アメリカ：10,312、中国：1,048、イギリス：1,048、フランス：1,048、ドイツ：1,048（うち利用した「5年前は働いていなかった」を除くフルタイム勤務者のサンプルは14,398）
調査実施期間：2025年3月上旬～中旬
調査機関：インディードリクルートパートナーズ、Indeed
 
詳細は下記リンクよりPDFをご覧ください
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