生成AIを用いた監査や監査DXをはじめ、これからの監査人に必要な「心のOSアップデート」など、監査人が備えておきたい知見・スキル・エッセンスをギュッとまとめてお届けします！

・セミナー名称：　文系視点でサクッとわかる！「生成ＡＩ監査・監査リスキリング速習講座」（仮）

国内外各地での震災・風水害・各種災害・戦禍・性暴力をはじめとする各種被害などに際し、各地各位のみなさまのご安全・ご健康・ご快癒とともに、ご無念ながらに天上に召されました尊い御霊・御仏のご冥福を心よりお祈り申し上げます。

生成AI・DX（デジタル・トランスフォーメーション）抜きにビジネスも社会も語れないような昨今、多様性・「ビジネスと人権」なども含めた経営環境の激変に備え、監査人に求められる身に着けておくべき知見・スキル・エッセンスも激変しています。

そのような中、とかく技術論としては難解で敬遠されがちなIT面のお話しや、大上段に構えて肩肘張った「人権」や「多様性」などのお話しとは異なり、文系視点でソフトに身近なお話しで、これからの監査人に求められるポイントを、ギュッと凝縮して1日セミナーでお届けします。

日本マネジメント総合研究所合同会社　理事長　戸村智憲

・セミナー講師：　日本マネジメント総合研究所合同会社　理事長　戸村智憲　（とむら とものり：https://www.jmri.co.jp/tomura.html）

文系視点でサクッとわかる！「生成ＡＩ監査・監査リスキリング速習講座」（仮）セミナーパンフレットP1

文系視点でサクッとわかる！「生成ＡＩ監査・監査リスキリング速習講座」（仮）セミナーパンフレットP2

生成AI・DX・「ビジネスと人権」などへの対応が、経営や現場のあり方を激変させる中、その経営・現場を監査する側として、監査人はスムーズに新たな監査環境に適応し、リスク管理の意思決定を支援するスキルや知見が求められています。

しかし、生成AIやDX、「ビジネスと人権」などに対する監査のあり方や、監査業務における生成AI・DXとの向き合い方をはじめ、新たな社会的要請への対応や監査人に求められるスキルの高度化など、これからの監査人にとって必須のポイントは多種多様に存在します。

そこで、やさしくわかりやすい指導で好評の講師が、生成AI監査・監査DX、そしてこれからの監査人にとって重要なリスキリングについて、ITに詳しくない方も気楽にご参加いただけるよう、文系視点でサクッと１日間の速習コースをお届けいたします。

・ 生成AI・DXでこれから消える／求められる監査人の仕事・スキル・付加価値

・ 生成AI監査（GPT監査）などでの主要な「７つの有効性評価テスト手法」

・ 知らない・わからないものは監査のしようがない：知っておくべき早わかりポイント（DXにまつわるAI・IoT・RPA・ビッグデータ・ロボットなど）

・ ほんとに人工知能って万能なの？：人工知能「万能論」のリスクと落とし穴

・ 生成AIで監査人は不要になる？：監査人に求められる付加価値・創意工夫

・ 監査DXとしてのリモート監査のポイント・課題・コツと工夫

・ 監査DXで再考する監査の「三現主義」と効率性・有効性・有事の対応

・ 「サステイナブル」ってどういうこと？：監査リスキリング・DXの本質

・ 知ってるようで知らないESGの「G：ガバナンス」の本質ってなに？

・ じゃあ、SDGsで言う「レジリエンス」をときほぐしてみるとどうなる？

・ 生成AIを活用して監査のあれこれをやってみたらこうなった：講師の世界初「プロンプトハッキング」監査の実例と考察

・ 心のOSアップデート４.：ハラスメント・性暴力問題への対応や公益通報

・ 心のOSアップデート６.：障がいにおける合理的配慮・ビジネスと人権

・ 心のOSアップデート７.：監査倫理・逸脱・社会化でみる監査人のあり方

事前の予告なく増補・補足・改訂・修正・変更などを行う場合がございます。　予め悪しからずご了承下さいませ。

電話：050-3196-4513 (弊社コールセンター：音声自動応答システム+オペレータ)

※DX推進・業務効率化・自殺防止のメンタルサポート活動等も含めた業務支障などの観点から、また、非常勤理事でもある戸村智憲の妻（戸村妃美）の仕事と心身の療養の両立支援などの観点からも、基本的に上記のウェブフォームよりご連絡下さいませ。メディアさまからのお急ぎのご依頼や、公益性の高い緊急のご用件の場は、架電ご連絡での対応も承っております。

※クレームに関しましては、カスタマーハラスメント防止に関する条例等に沿って、下記の指定ウェブフォームのみにて、必ず、(1)対象事案、(2)「クレームの申し立て」、(3)ご返信・ご連絡がとれるメールアドレスと正式なご住所(建物名や部屋番号なども含めて略さずご記載下さい)・お電話番号を明記、(4)クレームの根拠および根拠法令等、の4点は最低限必須事項としてご記載・ご送信下さいませ。 弊社の顧問弁護士（事案が簡易裁判所での取り扱い範囲の場合などでは簡裁代理権のある顧問司法書士等の場合もあり得ます）などにも相談の上で対応を検討致します（返信・対応等をお約束するものではございません。また、状況により、心苦しくも裁判所からの特別送達という形での返答・対応となる可能性もあり得ることを予めお知りおき下さい）。それ以外のご来訪・架電ご連絡・FAXご送信・郵送物等のご配送等でのクレームに関しましては、業務上の支障になりかねませんので、お承り致しかねますことを予めご了承下さいませ。