ワンストップでリサーチマーケティングを実現する「リサピー(R)️」（https://ideatech.jp/service/research-pr）を運営する株式会社IDEATECH（本社：東京都港区、代表取締役社長：石川友夫、以下：IDEATECH）は、BtoB企業（主力事業領域「BtoB」「BtoBtoC」「BtoBとBtoCの両方を展開している」）で1年以内に100万円以上の商材導入に関わったマーケティング担当者323名を対象に、調査データのビジネスパーソンの意思決定への関与度に関する調査を実施しましたので、お知らせいたします。

• 01｜85.5%が、意思決定に際して客観的なデータや調査結果を「重視する」と回答 • 02｜約7割が、外部の調査レポートを見て自社の課題に気づいた経験あり • 03｜81.4%が、調査データがあることで組織の課題を全員が同じように捉えられると回答

本調査のダウンロードはこちら： https://ideatech.jp/download/257/?utm_source＝pr_250814

■調査概要

• 調査名称：調査データのビジネスパーソンの意思決定への関与度に関する調査 • 調査方法：IDEATECHが提供するリサーチマーケティング『リサピー(R)』の企画によるインターネット調査 • 調査期間：2025年8月4日～同年8月5日 • 有効回答：BtoB企業（主力事業領域「BtoB」「BtoBtoC」「BtoBとBtoCの両方を展開している」）で1年以内に100万円以上の商材導入に関わったマーケティング担当者323名

※合計を100%とするため、一部の数値について端数の処理を行っております。そのため、実際の計算値とは若干の差異が生じる場合がございます。

≪利用条件≫ 1　情報の出典元として「リサピー(R)︎」の名前を明記してください。 2　ウェブサイトで使用する場合は、出典元として、下記リンクを設置してください。 URL：https://ideatech.jp/service/research-pr

■72.7%が、自身の仮説や直感を裏付けるような調査データを「探した」経験あり

「Q1.自身の仮説や直感を裏付けるような調査データを探したことはありますか。」（n=323）と質問したところ、「ある」が72.7%、「ない」が24.8%という回答となりました。

Q1.直近で実施した独自調査は、どのような方法で行いましたか。

・ある：72.7%

・ない：24.8%

・わからない/答えられない：2.5%

■約7割が、外部の調査レポートを見て「自社の課題に気づいた」経験あり

「Q2.外部の調査レポートを見て、自社の課題に気づいたことはありますか。」（n=323）と質問したところ、「ある」が69.4%、「ない」が26.9%という回答となりました。

Q2.外部の調査レポートを見て、自社の課題に気づいたことはありますか。

・ある：69.4%

・ない：26.9%

・わからない/答えられない：3.7%

■調査レポートで他社も同様の課題を抱えていることを知った時、「共感した」「新たな発見があった」が上位に

Q2で「ある」と回答した方に、「Q3.調査レポートを見て、他社も同様の課題を抱えていることを知った時、どのような感情を一番強く持ちましたか。」（n=224）と質問したところ、「共感した」が21.4%、「新たな発見があった」が20.5%、「安心した」が17.9%という回答となりました。

Q3.調査レポートを見て、他社も同様の課題を抱えていることを知った時、どのような感情を一番強く持ちましたか。

・共感した：21.4%

・新たな発見があった：20.5%

・安心した：17.9%

・焦りを感じた：16.1%

・競争意識が高まった：11.2%

・やる気が湧いた：9.4%

・心強く感じた：3.1%

・その他：0.0%

・特に何も感じなかった：0.4%

■社内の意思決定者と共通認識を持つために効果的な情報、「導入事例やケーススタディ」が45.8%で最多

「Q4.新しい取り組みを検討/導入する時、社内の意思決定者と共通の認識を持つために効果的だと思う情報を教えてください。（上位3つまで回答）」（n=323）と質問したところ、「導入事例やケーススタディ」が45.8%、「業界の調査レポートや統計データ」が39.9%、「市場予測や将来トレンドに関するデータ」が24.8%という回答となりました。

Q4.新しい取り組みを検討/導入する時、社内の意思決定者と共通の認識を持つために効果的だと思う情報を教えてください。（上位3つまで回答）

・導入事例やケーススタディ：45.8%

・業界の調査レポートや統計データ：39.9%

・市場予測や将来トレンドに関するデータ：24.8%

・ROIや効果測定に関するデータ：23.5%

・製品の詳細資料（スペックシートやカタログ）：22.6%

・専門家やアナリストのレポート・解説：21.7%

・顧客レビューや口コミ・評価：19.2%

・その他：0.9%

・特に共有したいものはない：6.8%

・わからない/答えられない：5.0%

■81.4%が、調査データにより「組織の課題を全員が同じように捉えられるようになる」と回答

「Q5.調査データがあることで、組織の課題を全員が同じように捉えられるようになると思いますか。」（n=323）と質問したところ、「非常にそう思う」が30.3%、「ややそう思う」が51.1%という回答となりました。

Q5.調査データがあることで、組織の課題を全員が同じように捉えられるようになると思いますか。

・非常にそう思う：30.3%

・ややそう思う：51.1%

・あまりそう思わない：15.8%

・全くそう思わない：2.8%

■意思決定において、85.5%が客観的なデータや調査結果を「重視する」と回答

「Q6.意思決定に際して、客観的なデータや調査結果をどの程度重視しますか。」（n=323）と質問したところ、「非常に重視する」が27.6%、「ある程度重視する」が57.9%という回答となりました。

Q6.意思決定に際して、客観的なデータや調査結果をどの程度重視しますか。

・非常に重視する：27.6%

・ある程度重視する：57.9%

・あまり重視しない：10.2%

・全く重視しない：3.1%

・わからない/答えられない：1.2%

■有益なデータや洞察を含むコンテンツを読んだ後、64.9%が「社内での共有・検討」を実施

Q4で「特に共有したいものはない」「わからない/答えられない」以外を回答した方に、「Q7.有益なデータや洞察を含むコンテンツを読んだ後に、最初に取った行動を全て教えてください。（複数回答）」（n=285）と質問したところ、「社内での共有・検討（社内共有、上司報告、導入検討など）」が64.9%、「施策への活用（企画立案、戦略策定、プレゼン資料への引用など）」が41.1%、「追加の情報収集（Webサイト訪問、資料請求、セミナー申込など）」が36.5%という回答となりました。

Q7.有益なデータや洞察を含むコンテンツを読んだ後に、最初に取った行動を全て教えてください。（複数回答）

・社内での共有・検討（社内共有、上司報告、導入検討など）：64.9%

・施策への活用（企画立案、戦略策定、プレゼン資料への引用など）：41.1%

・追加の情報収集（Webサイト訪問、資料請求、セミナー申込など）：36.5%

・外部への発信（SNS投稿、社外での紹介など）：18.2%

・個人的な活用に留めた（メモ・保存、自己学習など）：12.3%

・その他：0.0%

・そのようなコンテンツを読んだことはない：2.5%

・わからない/答えられない：1.4%

■まとめ

今回は、BtoB企業（主力事業領域「BtoB」「BtoBtoC」「BtoBとBtoCの両方を展開している」）で1年以内に100万円以上の商材導入に関わったマーケティング担当者323名を対象に、調査データのビジネスパーソンの意思決定への関与度に関する調査を実施しました。

まず、72.7%が自身の仮説や直感を裏付けるような調査データを探した経験があることが分かりました。また、約7割（69.4%）が外部の調査レポートを見て自社の課題に気づいた経験があり、その際「共感した」（21.4%）や「新たな発見があった」（20.5%）といった感情を持つことが明らかになりました。さらに、社内の意思決定者と共通認識を持つために効果的な情報として、「導入事例やケーススタディ」（45.8%）や「業界の調査レポートや統計データ」（39.9%）が上位に挙げられています。加えて、81.4%が調査データがあることで組織の課題を全員が同じように捉えられるようになると回答し、85.5%が意思決定に際して客観的なデータや調査結果を重視していることが判明しました。

今回の調査では、BtoBマーケティング担当者が調査データを積極的に活用し、組織内での課題認識の共有や意思決定に役立てていることが明らかになりました。外部の調査レポートは単なる情報源ではなく、自社の課題を客観的に捉え、組織内で共通認識を形成するための「共通言語」として機能しています。データドリブンな経営が求められる現代において、信頼性の高い調査データや業界レポートの活用は、組織の意思決定プロセスを効率化し、より確実な事業成長を実現するために不可欠でしょう。

本調査のダウンロードはこちら： https://ideatech.jp/download/256/?utm_source＝pr_250812

■今後のセミナー情報｜2025年8月21日（木）10:00-16:50「成果直結マーケティング14選～実行力で差がつく、“事業成長“の最短ルートとは？～」に登壇！

2025年8月21日（木）に開催されるセミナーイベント「成果直結マーケティング14選～実行力で差がつく、“事業成長“の最短ルートとは？～」に、株式会社IDEATECH 取締役の競仁志が登壇します。

質の良いリード獲得、ハウスリスト掘り起こし、成約への後押しーーマーケティングで必ずぶつかるこれらの壁を突破するカギは、顧客にとって有益な「コンテンツ」の提供です。 中でも最も強力なのが調査データや事例といった「事実」。顧客は問題解決のヒントとなる事実情報を求めています。 この事実情報を活用したマーケティング手法が「リサーチマーケティング」です。 本セミナーでは、この効果的な手法を具体的な実践例とともに徹底公開いたします。

＜概要＞

イベント名 成果直結マーケティング14選 ～実行力で差がつく、“事業成長“の最短ルートとは？～ 日時 2025年8月21日（木）10:00-16:00 場所 Zoom（オンライン配信） ※視聴方法はお申込みいただいた方へ自動返信メールにてお知らせします。 お申し込み特典 お申込いただいた全員に1週間の見逃し配信をプレゼント！ 詳細はお申込み後の自動返信メール内でご案内します。 参加費 無料 ※事前登録制 お申し込み https://www.hai2mail.jp/seminar/conference-250821/ideatech.php

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リサピーの導入~成果創出までのロードマップ https://ideatech.jp/download/140 ・リサピーサービス内容 ・リサピー導入～成果創出までの流れ ・リサピー活用方法 上記の3つについて知りたい方は必見です！

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・『リサピー(R)︎』公式サイト：https://ideatech.jp/service/research-pr

■会社概要

会社名　：株式会社IDEATECH

代表者　：代表取締役社長 石川友夫

所在地　：〒107-0062　東京都港区南青山2丁目11番17号　第一法規ビル3階

設立日　：2010年2月

事業内容：１.IDEAコンテンツ事業

・リサーチマーケティング「リサピー(R)︎」サービス

・レポートマーケティング「レポピー(R)︎」サービス

・アニバーサリーマーケティング「アニピー(R)︎」サービス

・Q&Aマーケティング「X-Questions(R)︎」サービス

２.IDEAマーケティング事業

３.IDEAデザイン事業

４.IDEAセールス事業

５.PR戦略コンサルティングサービス

URL　　：https://ideatech.jp

）を運営する株式会社IDEATECH（本社：東京都港区、代表取締役社長：石川友夫、以下：IDEATECH）は、BtoB企業（主力事業領域「BtoB」「BtoBtoC」「BtoBとBtoCの両方を展開している」）で1年以内に100万円以上の商材導入に関わったマーケティング担当者323名を対象に、調査データのビジネスパーソンの意思決定への関与度に関する調査を実施しましたので、お知らせいたします。

「Q1.自身の仮説や直感を裏付けるような調査データを探したことはありますか。」

「Q2.外部の調査レポートを見て、自社の課題に気づいたことはありますか。」

「Q3.調査レポートを見て、他社も同様の課題を抱えていることを知った時、どのような感情を一番強く持ちましたか。」（n=224）と質問したところ、「共感した」が21.4%、「新たな発見があった」が20.5%、「安心した」が17.9%という回答となりました。

「Q4.新しい取り組みを検討/導入する時、社内の意思決定者と共通の認識を持つために効果的だと思う情報を教えてください。（上位3つまで回答）」

「Q5.調査データがあることで、組織の課題を全員が同じように捉えられるようになると思いますか。」

「Q6.意思決定に際して、客観的なデータや調査結果をどの程度重視しますか。

「非常に重視する」が27.6%、「ある程度重視する」が57.9%という回答となりました。

「Q7.有益なデータや洞察を含むコンテンツを読んだ後に、最初に取った行動を全て教えてください。（複数回答）」（