松井証券株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役 社長執行役員：和里田 聰、以下「当社」）は、日本最大級の公募広告賞である第63回「宣伝会議賞」に協賛し、「松井証券でコツコツ積立投資したくなる」アイデアを募集いたします。
「宣伝会議賞」は、株式会社宣伝会議主催の、広告表現のアイデアをキャッチフレーズまたは動画・音声広告の企画として募集する、日本最大級の公募広告賞です。過去の受賞者には糸井重里氏や林真理子氏など、各界を代表する一流クリエイターも多数。60年以上の歴史を持ち、“コピーライターの登竜門”としても知られています。
課題松井証券でコツコツ積立投資したくなるようなアイデア応募期間2025年9月1日(月)～2025年10月7日(火)応募URL第63回 宣伝会議賞特設サイト：https://senden.co/課題詳細：https://awardg.sendenkaigi.com/senden/theme/main/262（宣伝会議賞オフィシャルサイト）
第63回 宣伝会議賞特設サイト：https://senden.co/課題詳細：https://awardg.sendenkaigi.com/senden/theme/main/262（宣伝会議賞オフィシャルサイト）
2024年のNISA制度改正をきっかけに、投資への関心は大きく高まり、5人に1人がNISA口座を開設(※1)しています。今回のお題となる「投資信託」は、NISA全体の購入金額の半数以上を占める(※2)、人気の高い投資商品の一つです。
松井証券の投資信託サービスでは、業界最高水準(※3)のポイントが貯まるお得なサービスなど、様々なサービスを提供しています。NISAをきっかけに投資を始めた方や、興味を持たれた方が「松井証券でコツコツ積立投資してみたい！」と思えるようなアイデアを募集し、松井証券の投資信託サービスの魅力を世の中に伝えていきたいと考えております。皆さまからのご応募をお待ちしております。
<クレカ積立サービス>クレカ積立は、投資信託の積立購入をクレジットカードで決済できるサービスです。入金要らずで楽々お取引いただけるだけでなく、決済金額に応じたポイントが還元されるため、便利に、お得に資産形成できます。株式会社ジェーシービー発行の「JCBオリジナルシリーズ」の各券種をご利用いただけます。（サービスページ：https://www.matsui.co.jp/fund/card-investments/）
クレカ積立は、投資信託の積立購入をクレジットカードで決済できるサービスです。入金要らずで楽々お取引いただけるだけでなく、決済金額に応じたポイントが還元されるため、便利に、お得に資産形成できます。株式会社ジェーシービー発行の「JCBオリジナルシリーズ」の各券種をご利用いただけます。
<最大1%貯まる投信残高ポイントサービス>低コストのインデックス投資信託(以下投信)からアクティブ投信まで、全ての銘柄で業界最高（※4）の還元率で松井証券ポイントが貯まるサービスです。当社で投資信託を保有し、毎月エントリーをするだけで年間最大1%のポイントが貯まります。（サービスページ：https://www.matsui.co.jp/fund/fund-value-point/about/）
<最大1%貯まる投信残高ポイントサービス>
低コストのインデックス投資信託(以下投信)からアクティブ投信まで、全ての銘柄で業界最高（※4）の還元率で松井証券ポイントが貯まるサービスです。
当社で投資信託を保有し、毎月エントリーをするだけで年間最大1%のポイントが貯まります。
松井証券は、投資体験を通じて、お客様の豊かな人生をサポートするため、投資が楽しくなるようなアイデアあふれる商品・サービスの提供を目指します。
※1金融庁において実施した「NISA口座の利用状況調査」および、総務省統計局の人口推計の結果より算出。
※2出所：日本証券業協会「NISA 口座の開設・利用状況調査結果（証券会社 10 社・2025 年5月末時点）」https://www.jsda.or.jp/houdou/2025/20250618_nisa10sya.pdf
※3,4 当社調べ、オンライン証券大手5社(当社、SBI 証券、三菱UFJ eスマート証券、マネックス証券、楽天証券)と比較、2025年6月26日現在。
＜取扱商品のリスクおよび手数料等の説明＞口座基本料についてhttps://www.matsui.co.jp/disclaimer/apply.html投資信託についてhttps://www.matsui.co.jp/disclaimer/fund.html業者名等 松井証券株式会社 金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第164号加入協会名 日本証券業協会、一般社団法人金融先物取引業協会
加入協会名 日本証券業協会、一般社団法人金融先物取引業協会