■ 全113地点の下り通信速度は、ソフトバンクがトップ。4社平均は150.7Mbps。
■ 駅ホームの5G受信地点比率はNTTドコモがトップ。
■ 全113地点のレイテンシは、楽天モバイルが4.0ミリ秒でトップ。
■ 下り速度の最速地点は霞城セントラル（430Mbps）、最遅地点は久保田城跡（15.7Mbps）。
 
　株式会社 ＩＣＴ総研 （東京都中央区）は7月31日、北海道・東北地方の5G通信速度実測調査の結果をまとめた。日本のMNO（携帯電話事業者）による5Gサービスが2020年に開始されて5年が経過。都心部はもちろん、地方においても5Gエリアのカバー率は拡大を続けている状況だ。今回の調査では、対象事業者をNTTドコモ、ａｕ（KDDI）、ソフトバンク、楽天モバイルとして、スマートフォンの通信速度を実測。対象地域を北海道・東北地方とした。
　測定端末は、Google Pixel 7a。速度測定サイト「インターネット速度テスト」（Google）にて、1地点あたり下り（ダウンロード）と上り（アップロード）の速度を3回ずつ測定した。併せて、レイテンシ（遅延時間）も記録している。測定地点は、北海道および東北6県の駅ホーム、県庁・市庁、大学、その他のランドマークとなっている地点など、全113地点。優先ネットワークは「5G優先」設定とした。調査日は2025年7月2日～18日である。朝夕のラッシュ時間帯を避けた「閑散時間帯」に調査した。
 
■ 全113地点の下り通信速度は、ソフトバンクがトップ。4社平均は150.7Mbps。
　調査の結果、北海道・東北 全113地点の下り通信速度は、ソフトバンクが225.1Mbpsでトップ。NTTドコモ（165.8Mbps）、ａｕ（158.4Mbps）が続いた。楽天モバイル（53.5Mbps）を含めた4社の下り通信速度の平均は、150.7Mbpsとなっている。都道府県ごとに見ると、宮城県ではNTTドコモ、山形県ではauが下り通信速度トップであり、北海道、青森県、秋田県、岩手県、福島県ではソフトバンクがトップであった。
　また、全113地点の上り通信速度は、ソフトバンクが33.6Mbpsでトップ。ａｕ（23.0Mbps）、楽天モバイル（19.1Mbps）が続く結果となった。下り通信速度に比べて、上り通信速度は事業者ごとの速度差は小さい。
■ 駅ホームの5G受信地点比率はNTTドコモがトップ。
　全131地点の5G受信地点比率は、4社平均で54.9％。「駅ホーム」（全49地点）と「駅以外」（全64地点）で見ると、「駅ホーム」は4社平均42.9％、「駅以外」は64.1％となり、「駅以外」の5G受信地点比率が高い。
　「駅ホーム」の5G受信地点比率は、NTTドコモが55.1％でトップ、「駅以外」はソフトバンクが85.9％でトップであった。
■ 全113地点のレイテンシは、楽天モバイルが4.0ミリ秒でトップ。
　全113地点のレイテンシ（遅延時間）は楽天モバイルが4.0ミリ秒でトップとなった。次点のNTTドコモ（24.3ミリ秒）、ソフトバンク（26.9ミリ秒）を離している。楽天モバイルは、通信速度は他3社と比べてふるわない結果となっているが、レイテンシに関しては逆に大きな差を付けている。
　全113地点のレイテンシの4社平均は、21.2ミリ秒。「駅ホーム」と「駅以外」で各社大きく変わらない結果となっている。
■ 下り速度の最速地点は霞城セントラル（430Mbps）、最遅地点は久保田城跡（15.7Mbps）。
　今回調査における下り通信速度の最速地点は山形県の霞城セントラルであり、4社平均下り速度は430.0Mbpsであった。青森県庁（330.9Mbps）、秋田市役所（317.6Mbps）、秋田県庁（304.2Mbps）を含めた4地点が平均300Mbpsを超えた。一方で、4社平均の下り速度が最も遅かったのは秋田県の久保田城跡であり、15.7Mbpsに留まった。仙台城跡（26.5Mbps）、広瀬通駅（29.6Mbps）も平均30Mbpsを下回る結果となった。今回の調査は北海道・東北地方を対象としたが、次回は中国・四国地方で同様の実測をする方針である。
　ICT総研では今後も、「つながりやすさ」や「通信速度」について、ユーザーが利用するさまざまなシーンを想定し、ユーザーにとって指標となる実測データを定期的に提供していく方針である。
 
＊ 朝夕のラッシュ時間帯（7:00～9:00、17:00～20:00）を避け、閑散時間帯に測定した。
＊ 通信速度が制限されない通信プランを選択している。
＊ auの「5G Fast Lane」は利用していない。
＊ 本資料における全ての文章、数値、表、データは、調査実施時点のものである。
＊ 通信速度は、同じ地点であっても、測定日時や天気、測定端末の向き・高さ、ネットワークの混雑状況
などにより、大きく変動するものであり、注意されたい。
＊ 本資料に記載された文章、グラフ等を報道、各種ホワイトペーパー、セミナー資料、学術研究資料等
に転載する場合は、「ICT総研調べ」「出典：ICT総研」などの表記を加えてください。
 
ICT総研ホームページ
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