キヤノンマーケティングジャパン株式会社(代表取締役社長：足立正親、以下キヤノンMJ)と株式会社JTB(代表取締役 社長執行役員：山北栄二郎、以下JTB)は、XR(クロスリアリティ)※1技術を活用した高等学校向け教育DXプログラム「XRを活用した体験型DX探究ラボ」(以下、本プログラム)を共同で開発し、2026年4月16日より全国の高等学校および自治体向けに提供を開始します。
本プログラムは、文部科学省が推進する「高等学校DX加速化推進事業（DXハイスクール）」※2の趣旨に沿い、企業が有する先端技術や実社会での活用事例を教育現場に取り入れることで、生徒がDXの本質を体験的に学ぶ学習プログラムです。XR技術を活用した体験型のコンテンツやワークショップを通じて、生徒の主体的な思考力や表現力を育み、社会とつながる学びを支援します。
■本プログラム開発の背景
デジタル分野を成長基盤とする国家戦略のもと、デジタル人材の育成は喫緊の社会課題となっています。文部科学省は2024年度より、全国1,000校以上の高等学校を「DXハイスクール」に指定し、高校教育段階から探究的・実践的なデジタル教育の強化を進めています。教育現場では、専門的な知見を持つ外部人材の活用や、大学・企業と連携した実践的な学びを実現できる教育プログラムが求められています。これらの背景を踏まえ、キヤノンMJとJTBは、企業の技術や知見と教育プログラム運営ノウハウを融合させることで、学校現場の負担を抑えつつ質の高い探究学習を実現する教育DXプログラムとして本プログラムを共同開発しました。
 
■本プログラム開発の目的
本プログラムは、キヤノンMJが提供する先端技術XRや実務経験を活かした学習コンテンツと、JTBが培ってきた教育プログラムの企画・運営ノウハウを融合することで、学校現場が抱える課題を解決しつつ、質の高い探究学習を提供することを目的としています。さらに、社会課題であるデジタル人材の創出にもつなげていきます。
 
■「XRを活用した体験型DX探究ラボ」とは
MR(複合現実)やVR(仮想現実)などのXR技術を活用した体験型のコンテンツやワークショップを通じて、デジタル技術が社会やビジネスの現場でどのように活用されているかを学ぶ学習プログラムです。XRビジネスの実務事例や現場で培われた経験を教材として活用することで、より実践的な学びを提供します。さらに、大学や企業への訪問、探究活動を通じて、生徒が自身の将来について考える機会を創出します。DXの本質を理解し、主体的な思考力や表現力、発信力を育むことを目指します。
 
■各社の役割について
・キヤノンMJ
MR技術「MREAL」※3を活用した体験型教育プログラムおよび学習教材を提供するとともに、プログラムの運営・実施を担当します。
・JTB
教育プログラム運営ノウハウ、全国での教育マーケットや自治体における販売網を活かした、プログラム販売、プログラム運営・実施サポートを担当します。
 
■今後の展開について
全国の高等学校および自治体を対象に、本プログラムの提供を進めていきます。DXハイスクール採択校や、課題解決思考を備えたデジタル人材の育成を推進する自治体・学校を中心に展開し、実践的な学びを通じて次世代のデジタル人材育成に貢献していきます。
※1. XR：「Cross Reality」または「Extended Reality」の略。現実世界とデジタルな仮想世界を融合させる技術（VR・AR・MR）の総称。
※2. 文部科学省が主導する、高等学校段階でのデジタル・理数分野人材育成を強化するための支援事業。
※3. キヤノン株式会社が開発し、キヤノンITソリューションズ株式会社が提供するMR（複合現実）システム。現実空間と仮想空間を融合させ、360度自由な視点からでも体感できる映像技術。
 
〈「MREAL」について〉
キヤノンが開発した MR システム「MREAL」は、現実映像と CG を違和感なく融合し、自由な視点から体験できる映像技術です。光学技術と映像技術を結集した「MREAL」により、幅広い分野にソリューションを提供しています。https://www.canon-its.co.jp/mreal
 
〈キヤノンマーケティングジャパングループについて〉
キヤノンマーケティングジャパングループは、グローバルキヤノングループの中で日本国内を中心とするマーケティング活動を担い、 キヤノン製品事業とITソリューション事業を組み合わせることで事業を通じた社会課題の解決に取り組んでいます。 マーケティングの力で未来を創る「未来マーケティング企業」として、グループパーパス「想いと技術をつなぎ、想像を超える 未来を切り拓く」を掲げ、多様なステークホルダーとともに持続可能な社会の実現を目指しています。
【所在地】 東京都港区港南2-16-6
【代表者】 代表取締役社長　足立正親
【設 立】 1968年2月
【ＵＲＬ】 https://corporate.jp.canon/
 
〈株式会社JTBについて〉
JTB は「交流創造事業※4」 を事業ドメインとし、全国に広がるネットワークを生かし、さまざまな人流・物流・商流の創造による交流人口の拡大を通じて、地域や観光事業者の課題を解決するお手伝いをしています。人と人、人と場所、人とコトをつなぎ、新たな価値を創出、デジタル＆ヒューマンの力で地域に新たなイノベーションを起こすことを追求します。
※4．「交流創造事業」は(株)JTB の登録商標です。
【所在地】 東京都品川区東品川2-3-11 JTBビル
【代表者】 代表取締役 社長執行役員　山北栄二郎
【創 立】 1912年3月
【ＵＲＬ】 https://www.jtbcorp.jp/jp/