4～11歳の運動・スポーツ実施環境は、過去10年で「友だち」が減り「習いごと」が大きく増加／笹川スポーツ財団

4～11歳の運動・スポーツ実施頻度は減少傾向。実施相手は過去10年で「友だち」が減り「習いごとの仲間」が大きく増加。

子ども・青少年のスポーツライフ・データ2025最新号のご案内

　「スポーツ・フォー・エブリワン」を推進する笹川スポーツ財団（所在地：東京都港区赤坂理事長：

渡邉一利以下：SSF）は、2 年ごとにわが国の幼児から青少年までのスポーツの「実施頻度」や「実施時間」、「運動強度」などを調査し、現状を明らかにしてきました。

　このたび、最新の調査結果（調査期間：2025年6月～7月）をまとめた「子ども・青少年のスポーツライフ・データ 2025」を3月24日に刊行いたしました（Amazonブックストアなどで発売中）。本調査は、4～11歳（標本数：2,400人）と12～21歳（標本数：3,000人）の幼児から大学生・勤労者年代を対象としています。「周辺環境が子ども・青少年のスポーツライフに与える影響」を調査テーマとし、子ども・青少年の運動・スポーツ実施頻度は減少傾向であることが分かりました。そのほか、4～11歳の運動・スポーツの実施相手や中高生の運動部活動の活動状況などもご紹介いたします。

▼公式ウェブサイト

https://www.ssf.or.jp/thinktank/sports_life/datalist/2025/index.html

【調査結果のポイント】

■4～11歳

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「非実施群」4.0％、「低頻度群」24.2％と、2021年調査からそれぞれ0.9ポイント、7.1ポイント増加。

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実施相手は「友だちと」が75.4％と最も高い。次いで「習いごとやスポーツクラブの仲間と」58.1％となり、2012年調査から12.3ポイント増加している。

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実施頻度には「習いごと」「放課後の過ごし方」「保護者の期待」が相対的に大きく影響していた。

■12～21歳

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「レベル0」22.5％と、2021年調査から2.8ポイント増加。

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運動部活動の週あたりの活動日数は、中学校期「週5日」51.1％、高校期「週6日」39.7％が最も高い。中学生は2017年以降短縮傾向にあり、高校生は2023年調査から「週6日」「週7日」の割合が増加した。

【担当研究者コメント】

　子ども・青少年を対象に実施された今回の調査では、高頻度で運動・スポーツを実施する者が減った一方で低頻度は増加し、全体的に実施頻度は減少している。また、小学生においては習いごとの有無や放課後の過ごし方、保護者の運動・スポーツへの期待と実施頻度に関連がみられ、運動・スポーツ実施には地域・学校・家庭といった子どものスポーツを取り巻く環境が深く関わっていると推察される。さらに4～11歳の主な実施相手は習いごとやクラブの仲間が過去10年で増加するなど、習いごととして運動・スポーツに取り組む傾向が強まっている。

　全国的な少子化や過疎化の進行に加え、習いごとや外あそびに対する保護者の意識が変化している現代において、子どもが運動・スポーツに参加しやすい地域づくりや学校の休み時間・体育授業の工夫、家族によるサポートなど、それぞれの立場で子どもが運動・スポーツに取り組みやすい環境を整えることは重要である。加えて、行政も含めた子ども・青少年のスポーツ推進に携わる関係者が連携して、地域・学校・家庭での取り組みが継続できる体制の構築が必要ではないだろうか。

鈴木貴大（SSFシニア政策オフィサー）

【主な調査結果詳細】

■4～11歳

＜運動・スポーツ実施頻度群＞

　4～11歳の運動・スポーツ実施頻度群の年次推移を示した。2025年の全体では「高頻度群」が37. 0％と最も高く、次いで「中頻度群」34.8％、「低頻度群」24.2％、「非実施群」4.0％であった。2021年からの推移をみると、「高頻度群」は45.4％から8.4ポイント減少し、「低頻度群」は17.1％から7.1ポイント、「非実施群」は0.9ポイント増加した。4～11歳の運動・スポーツ実施頻度は全体的に減少傾向である。

　性別にみると、男子では「高頻度群」40.7％、「中頻度群」35.2％、「低頻度群」20.4％、「非実施群」3.7％であり、女子では「高頻度群」32.7％、「中頻度群」34.5％、「低頻度群」28.5％、「非実施群」4.4％であった。「高頻度群」「中頻度群」の割合は男子が女子を上回り、「低頻度群」「非実施群」の割合は女子が男子よりも高い。

図表1.　運動・スポーツ実施頻度群（4～11歳）