名古屋商科大学は、2026年度入試において志願者数が前年比184％と大幅に増加したと発表した。少子化により大学間競争が激化する中での記録的な伸びであり、同大の教育改革と国際性豊かな学修環境が受験生から評価された結果とみられる。
この大幅な志願者増を牽引した背景には、主に3つの独自の強みがあると考えられる。
世界77カ国から学生が集う圧倒的な国際性
キャンパス内には世界中から留学生が集まり、国内にいながらにして多様な価値観に触れられる真のグローバル環境が構築されている。語学力だけでなく、異文化理解力や国際感覚を養いたいと考える受験生のニーズと合致した。
ケースメソッド教育
一方的な座学ではなく、実際のビジネス課題（ケース）を題材に学生同士が議論し、意思決定のプロセスを学ぶ「ケースメソッド」を全学部で導入。実践的な課題解決能力を身につけられる点が、実社会での活躍を見据える受験生から強い支持を集めている。
学生の可能性を広げる「31メジャー制度」（本年4月スタート）
最も大きな要因とみられるのが、この4月から新たに導入される「31メジャー制度」だ。入学後に自身の興味やキャリアプランに合わせて、幅広い専門分野（メジャー）から柔軟に学びを選択・組み合わせることができるこの制度は、「変化の激しい時代に、本当に必要な専門性をカスタマイズしたい」という現代の学生の多様な学習意欲を強く刺激したと言える。
世界基準の教育手法と、学生の主体性を最大限に引き出す新制度の導入により、名古屋商科大学は「実践的なビジネスリーダーを育成する国際的な拠点」としてのポジションを確固たるものにしている。4月から始まる新制度の本格稼働に伴い、来年度入試においても同大への注目度はさらに高まることが予想される。
名古屋商科大学について
1953年の開学以来、世界標準の経営教育を追求。国内初となる3つの国際認証（トリプルクラウン）を取得している他、PIM（国際経営協会）の会員校。現在は4学部8学科1課程2研究科を設置し、世界63カ国196校の提携校とともに交換留学や国際ボランティアなどを積極的に実施。ビジネススクール（経営大学院）は、世界QSランキングにおいて5年連続で国内第1位を獲得（2022年）。「THE（Times Higher Education ranking）」の2022年度日本版において、国際性の分野で東海北陸地区で第1位、国内では第16位にランクイン。