アセットマネジメントOne株式会社（東京都千代田区、取締役社長 杉原規之、以下「アセットマネジメントOne」）で金融経済教育を推進する「未来をはぐくむ研究所」は、東京大学先端科学技術研究センター飯田研究室（以下、「飯田研究室」）と共同で、2026年3月28日に東京大学駒場Iキャンパス（東京都目黒区）にて、春休みワークショップ～未来をつくるお金と科学～ (以下、本イベント)を開催しました。なお、本イベントはGlobal Money Weekの一環として実施されました（※）。
 
　東京大学先端科学技術研究センター飯田誠特任准教授は、再生可能エネルギー（風力発電）を主な専門としつつ、「100年後の未来の糧に」という志のもとに、気候変動・被災地復興支援・地方創生・教育と複数領域での活動を行っています。飯田研究室は、アセットマネジメントOneの寄付スキーム「はぐくむ投資プラス」の寄付先の一つであり、本イベントはこのご縁をきっかけに実現しました。
 
　未来社会の実現には、夢や技術だけでなく「お金」も欠かせない重要な要素です。一方で、こどもたちが社会の中で「お金」とどのように付き合うかを学ぶ機会は、十分とは言えません。この課題認識を踏まえ、本イベントでは、「個人のお金の使い方」から社会のつながりを体感できるプログラムを提供しました。
 
　当日は、小学5年生から中学2年生までの23名が参加し、社会や科学の発展とお金の関係性、個人がお金を使うことの意義について考えた後、グラフィックレコーディングを用いた「お金の流れの地図」づくりに挑戦しました。
 
　参加したこどもたちからは、「お金の流れは一本道だと思っていたが、実は色々複雑に交わっていたことが分かった。」「『お金の流れの地図』を実際に書いてみると、普通に考えるだけでは分からないことが見えてきた。社会の様々なことはつながっていて、循環していると思った。」といった声が寄せられました。
 
　アセットマネジメントOneはこれからも個人の資産形成、ファイナンシャル・ウェルビーイングや金融経済教育の分野における啓発・普及活動を推進してまいります。
 
 
 
 
【Global Money Weekについて（※）】
「Global Money Week」はOECD 「金融教育に関する国際ネットワーク（INFEINFE）」が主催する、こども・若者に対する金融教育・金融包摂の推進のための国際的な啓発活動です。（https://www.globalmoneyweek.org/）
アセットマネジメントOne は、「こども・若者に対する金融教育及び金融包摂の重要性についての問題意識を高め、すべてのこどもと若者に金融教育と金融包摂の機会を与えることを目指す」といったGlobal Money Week の趣旨に賛同しています。
 
【アセットマネジメントOneについて】
アセットマネジメントOneは、2016年10月に発足した資産運用会社です。「投資顧問事業」と「投資信託事業」の双方の事業領域における運用資産残高(※)は、約80兆円と国内有数の規模を誇ります。アセットマネジメントOneがこれまで培ってきた資産運用に係わる英知を結集し、「投資の力で未来をはぐくむ」をコーポレート・メッセージに掲げる資産運用会社として、グローバル運用リサーチ体制に支えられた伝統的資産のアクティブ運用や金融工学を駆使した最先端の運用戦略 等、個人投資家や機関投資家の多様な運用ニーズに対し、最高水準のソリューションの提供をめざします。
※運用資産残高は2025年12月末時点。
公式HP　https://www.am-one.co.jp/
商 号 等／ アセットマネジメントOne株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第324号
加入協会／ 一般社団法人 資産運用業協会
 
【未来をはぐくむ研究所について】
未来をはぐくむ研究所は、個人の資産形成、ファイナンシャル・ウェルビーイングや金融経済教育の分野における啓発・普及活動を目的として、2023年10月にアセットマネジメントOne内に設置した組織です。「一人ひとりが、現在および思い描いた将来に向け、お金とよりよい関係を作り、安心して人生を楽しむことができる未来」の実現を目指し資産運用・金融経済・ファイナンシャルプランニング等の専門知識やノウハウを有するプロフェッショナル人材が、商品とは切り離した中立・客観的な立場で情報発信しています。
公式HP　https://www.am-one.co.jp/hagukumu/
 
【「はぐくむ投資プラス」について】
「はぐくむ投資プラス」は、世界のサステナブルな未来に貢献することを目的に、サステナブル投資プロダクトの残高に応じて、アセットマネジメントOneが受け取る信託報酬の一部を寄付する取組みです。「未来を創る」世界観や社会・環境課題の解決への取組みに共感できる団体を選定し、寄付を実施しています。