株式会社チェンジホールディングス（本社：東京都港区、代表取締役兼執行役員社長：福留 大士、以下「チェンジHD」）の子会社である、株式会社Onwords（本社：東京都港区、代表取締役：成澤 豪、以下「Onwords」）とWAmazing株式会社（代表取締役：加藤 史子、本社：東京都、以下WAmazing）は、株式会社MATCHA、アジアンブリッジ株式会社を共催に迎え、「訪日客のカスタマージャーニーをどう設計するか。旅マエ～旅ナカ～帰国後購買まで、代表3人が語る、消費行動の裏にある真の訪日客インサイト」と題し、2026年4月16日（木）13:00～14:30にインバウンド集客に興味のある事業者様向けのオンラインセミナーを開催します。
本セミナーでは、メディア・EC・プラットフォームの各領域を牽引する代表3名が登壇。インバウンド市場全体における「カスタマージャーニーの分断」という課題に対し、まずは「大きな市場トレンドの中で、今どの市場（国）を狙うべきか？」という全体戦略からアプローチします。その上で、リピーター先進国である台湾市場へとフォーカス。消費行動の裏にある真のインサイト（深層心理）を解き明かしながら、認知から購買までを繋ぐ現場主義のマーケティング動線について徹底討論します。
 
■ セミナーのポイント
1.
大きな市況トレンドから「今狙うべき市場はどこか」を導き出し、ターゲットのリアルなインサイトまでを段階的に紐解くセッション
2.
認知、予約、購買、リピートを分断させない「シームレスな導線設計」の具体策
3.
業界を牽引する3名の経営者による、台本なしのリアルなパネルディスカッション
 
■ 当日のアジェンダ
1.
オープニング・各社紹介
MATCHA、アジアンブリッジ、WAmazing/Onwords各社が持つソリューションを端的にご紹介します。
2.
トップリーダーによるパネルディスカッション
インバウンド市場全体のトレンドから入り、「なぜ今、その市場（台湾）を狙うべきなのか？」というターゲット選定の背景にフォーカス。そこから台湾市場のリアルな消費行動・最新事情を深掘りし、「明日からどう動くべきか」という具体的な施策設計へと、段階的に展開するフリートークをお届けします。
3.
質疑応答
参加者の皆様からのご質問にたっぷりお答えできるよう、時間を長めに設けております 。
 
■ 開催概要
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開催日時：2026年4月16日（木）13:00～14:30
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開催形式：オンライン開催（Zoomウェビナー）
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参加費：無料（事前登録制）
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お申し込み方法：こちらのフォームよりお申し込みください。
 
 
■ 登壇者
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青木 優　　株式会社MATCHA 代表取締役社長
明治大学国際日本学部卒業。2014年2月に訪日外国人向け観光WEBメディア「MATCHA」を立ち上げる。現在10言語、世界180ヶ国以上からアクセスがあり、様々な企業や県、自治体と連携し海外への情報発信を行なっている。内閣府クールジャパン・地域プロデューサーも務める。
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阪根 嘉苗　　アジアンブリッジ株式会社 CEO and Founder
株式会社リクルートを経て、2010年にアジアンブリッジ株式会社を創業。台湾・タイを拠点に、日本の良質な商品の海外展開を支援。ECのみならずリアル店舗などマルチチャネルの流通を通じ最も最適な展開を提案し、一気通貫でサポート。現在は台湾と日本の往復生活を送りつつ、アジア市場の最前線で指揮を執る。
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加藤 史子　　WAmazing株式会社 代表取締役 / 株式会社Onwords 取締役副社長
※本セミナーでは、WAmazingおよびOnwordsの両社の視点からお話しします。
慶應義塾大学卒業後、1998年（株）リクルート入社。「じゃらんnet」の立ち上げ等を担当後、2016年にWAmazingを創業。台湾・香港の訪日客向けに、SIMカード、免税EC、アクティビティ予約等の観光プラットフォームを展開。2025年よりOnwords取締役副社長を兼任し、データに基づいたインバウンド支援を行う。
 
【株式会社 Onwords について】（https://www.onwords.co.jp/ ）
Onwords は、自治体・企業向けに訪日インバウンド旅行者の集客支援を行う企業です。地域観光 DX 事業・訪日マーケティングパートナー事業を基盤に、調査、情報発信、広告運用、SNS運用など戦略立案から施策の実行までをワンストップで伴走します。「もっと楽しい日本に。」をミッションに、チェンジホールディングスグループのネットワークを活かし、観光を起点とした地方創生の実現に取り組んでいます。
 
【株式会社チェンジホールディングスについて】（https://www.changeholdings.co.jp/ ）
チェンジホールディングスは、「 Change People、 Change Business、 Change Japan 」をミッションに掲げ、「生産性を CHANGE する」というビジョンのもと、デジタル人材の育成支援や業務プロセスの革新及びデジタル化を担う NEW-IT トランスフォーメーション事業と DX による地方創生の推進をミッションとするパブリテック事業の ２ つの事業を柱として推進・拡大しています。