～熱中症の基礎を学べる動画で「職場における熱中症対策の強化」を支援～
　一般財団法人 日本気象協会（本社：東京都豊島区、理事長：渡邊 一洋、以下「日本気象協会」）が推進する「熱中症ゼロへ」プロジェクト（以下、本プロジェクト）は、2026年シーズンの活動を4月1日(水)から開始します。これに伴い「みんなで学ぶ熱中症対策講座」動画を「熱中症ゼロへ」公式ストアにて本日より販売します。本動画は、熱中症の予防や対策知識を得るための社内研修等で活用できます。
 
　本年のプロジェクトテーマは「熱中症予防を担う方をサポートする」です。職場の安全衛生管理者や現場責任者、人事・総務担当者、教育関係者など、組織や社会を見守る立場の方々の啓発支援につながる情報発信を行い、社会全体での熱中症対策への意識を高めます。
 
 
■「みんなで学ぶ熱中症対策講座」動画　サンプル
　https://www.netsuzero.jp/edificationtool#learn1
 
■事業者の熱中症対策義務化から1年　ケア人材のリスク管理がより明確に求められる
　2025年6月1日に改正労働安全衛生規則が施行され、職場における熱中症対策が強化されました。熱中症の重篤化を防止するため、事業者には「体制整備」「手順作成」「関係者への周知」が義務付けられています。事業者における熱中症のリスク管理がより明確に求められる中、自分や周りの人を熱中症から守るために、組織や社会全体で暑さに備えておくことが今後も重要です。
 
■熱中症対策に関する社内研修等で活用できる動画「みんなで学ぶ熱中症対策講座」を販売
　本プロジェクトでは、医師および気象予報士の監修のもと、社内研修や勉強会等で活用できる研修動画を制作し、本日から販売します。本動画では、熱中症の基礎知識を包括的に学べるほか、フローに沿った応急処置の解説など、「すぐに使える」「いざという時に現場が動ける」ための情報をイラストや気象予報士からの説明を交え、約25分のeラーニング動画にまとめてお伝えしています。熱中症予防への理解を深め、対策意識の向上にお役立てください。
 
＜仕様＞
・名称：正しい知識で暑さに備える「みんなで学ぶ熱中症対策講座」
・時間：約25分
・音声：日本語(日本語字幕付き)
・チャプター：
1. 日本の気候の特徴と熱中症リスク
2. こんな人は特に注意！～熱中症にかかりやすい人・環境～
3. 熱中症の症状について
4. 予防・対策～基本編～
5. 予防・対策～暑熱順化編～
6. 暑さ指数（WBGT）を知ろう
7. 応急処置
8. まとめ
 
・サンプル：
「みんなで学ぶ熱中症対策講座　7．応急処置」
　 https://www.netsuzero.jp/edificationtool#learn1
 
＜販売概要＞
・販売期間：2026年4月1日（水）～9月上旬（予定）
・購入方法：「熱中症ゼロへ」公式ストアにて購入いただけます
　https://www.netsuzero.jp/edificationtool
　※　販売価格などの詳細については、公式ストアにてご確認ください
・視聴方法：公式ストアでご購入後、視聴リンクにて下記期限まで視聴いただけます
　　　　　　本動画は、インターネットに接続できる環境でご視聴ください
・視聴期限：2026年9月30日（水）23:59まで
 
　なお、「熱中症ゼロへ」公式ストアでは、本動画のほか、リーフレットなどの啓発ツールも販売しています。本プロジェクトでは、情報発信の強化やステークホルダーとの取り組みを通じて、働く人や現場を見守る方たちに向けた呼びかけを行ってまいります。
 
 
■「熱中症ゼロへ」プロジェクトとは
　熱中症にかかる方を減らし、亡くなってしまう方をゼロにすることを目指して、一般財団法人 日本気象協会が推進するプロジェクトです。2013年夏のプロジェクト発足以来、熱中症の発生に大きな影響を与える気象情報の発信を核に、熱中症に関する正しい知識と対策をより多くの方に知ってもらう活動を展開してきました。活動14年目となる2026年は「熱中症予防を担う方をサポートする」をテーマに、熱中症の予防啓発活動を実践します。激甚化する昨今の暑さに伴い、2025年6月から企業の熱中症対策が義務化されるなど、熱中症予防のケア人材をサポートする重要性が社会的に高まっています。組織や社会を見守る立場の方へ、啓発支援につながる情報発信を行い、社会全体での防災意識を高めます。
 
■一般財団法人 日本気象協会について
　日本気象協会は、民間気象コンサルティング企業の先駆けとして1950年に誕生しました。防災・減災や洋上風力発電の分野以外でも、気象データを活用した商品需要予測や電力需要予測、気候変動対策などのコンサルティングを通じ、気象データのビジネスでの利活用を提案しつづけています。所属する気象予報士の数は370人を超え、日本最大級の規模を誇る気象の専門家集団として企業のESG投資やSDGs活動への支援も積極的に展開中です。