「日本を、IT先進国に。」をビジョンに掲げるレバテック株式会社( https://levtech.jp/ )は、2026年3月31日(火)の日本経済新聞(全国版)にて、ITエンジニアとして社会人の第一歩を踏み出す新入社員に向けたメッセージ広告を掲載します。
■広告メッセージに込めた想いについて
 レバテックは約20年にわたり、IT人材の挑戦と成長を支え、共に歩み続けてきました。その一人ひとりの努力と積み重ねが、社会のあらゆる課題を解決し、新たな価値を生み出していることを、私たちは知っています。
 
今、当たり前となっている日常も、テクノロジーの進化と人々の努力なくしては実現し得なかったものです。
 
皆さんのこれからの挑戦は、社会に新たな価値をもたらし、やがて社会をより良くする力となります。レバテックは今後も一つひとつの課題に向き合い、ヒトとテクノロジーの力で、日本をIT先進国にする未来を、皆さんとともに創ってまいります。
 
■グラフィックについて
 広告のメインビジュアルには、巨大な白い「Enterキー」を採用しました。この一打には学生生活にピリオドを打ち、エンジニアとして新たなキャリアを描き始める人生の転換点という意味が込められています。
 
たった一打のタイピングが、遠く離れた誰かの日常を支え、未来の社会を創る「鍵(キー)」になるかもしれません。
 
新社会人としてITエンジニアの一歩を踏み出す皆さんに向けて、自分たちの仕事が世界を動かす「スイッチ」であり、新たな価値を生み出す瞬間であることを象徴的に表現しました。
 
■新聞広告 概要
出稿日: 2026年3月31日(火)
出稿媒体: 日本経済新聞(全国版) 朝刊
広告体裁: 全15段(全面カラー)
■レバテック株式会社・代表執行役社長 泉澤 コメント
 技術革新が加速する現代、私たちの働き方や社会のあり方は大きく変容し、「仕事の意義」そのものが問われる時代に突入しました。そんな激動の時代に、新たな一歩を踏み出す皆さんは、未来の社会を形作る担い手でもあります。
 
ヒトとテクノロジーの力で、日本をIT先進国へと導く。その未来を共に描き、実現していくことが私たちの使命です。
 
皆さんが踏み出す一歩一歩は、社会に価値を生み出す挑戦につながり、やがて日本の未来を創る力となります。レバテックは、皆さんがその可能性を最大限に広げ、新たな挑戦を続けられるよう、心からのエールを送ります。
 
◆泉澤 匡寛・プロフィール
2017年、新卒でレバレジーズ株式会社に入社。新規事業の責任者として、IT特化型就職支援サービス「レバテックルーキー」など複数サービスを立ち上げ、事業の基盤を築く。
2021年、レバテック ITリクルーティング事業部部長に就任し、事業戦略の立案、採用、業務最適化を推進し、複数ブランドの成長を多角的に牽引。2023年4月にレバテック執行役員に就任し、2025年4月1日付で代表執行役社長に就任。
レバテック株式会社
 
レバテック株式会社では、「日本を、IT先進国に。」をビジョンに掲げ、「IT人材と企業を増やし、伸ばし、繋げる」ためのプラットフォームの構築を目指しています。現在は業界最大手のITフリーランス専門エージェント「レバテックフリーランス」ほか、IT人材と企業を支援するための様々なサービスを提供。累計登録者は68万人を超えます。
 
▽「レバテックフリーランス」ITフリーランス向け参画支援サービス
https://freelance.levtech.jp/
▽「レバテックダイレクト」ITエンジニア向け求人サイト
https://levtech-direct.jp/
▽「レバテックキャリア」ITエンジニア向け転職支援サービス
https://career.levtech.jp/
▽「レバテックルーキー」ITエンジニア向け就活支援サービス
https://rookie.levtech.jp/
▽「レバテックLAB」ITエンジニア向けコンテンツメディア
https://levtech.jp/media/
 
Leverages Grouphttps://leverages.jp/ 
代表取締役: 岩槻 知秀
資本金  : 5,000万円
設立   : 2005年4月
事業内容 : 自社メディア事業、人材関連事業、システムエンジニアリング事業、システムコンサルティング事業、M&Aアドバイザリー事業、DX事業、メディカル関連事業、教育関連事業
 
社会の課題を解決し関係者全員の幸福を追求し続けることをミッションに、インターネットメディア・人材・システムエンジニアリング・M&Aの領域で国や業界をまたいだ問題解決を行なっています。2005年に創業以来、黒字経営を継続し、2024年度は年商1428億を突破しました。各分野のスペシャリストが集うオールインハウスの組織構成と、業界を絞らないポートフォリオ経営で、時代を代表するグローバル企業を目指します。