Google ビジネスプロフィール(TM)︎・HP・各SNSの一括管理サービス「カンリー店舗集客」の開発・提供を行う株式会社カンリー(所在地:東京都品川区、代表取締役:辰巳 衛,秋山 祐太朗)は、生活雑貨業界向けに「新生活シーズンは在庫が見える店こそ選ばれる?消費者アンケートでわかった家具・家電・生活雑貨店が Googleマップを整備すべき理由」を無料公開しましたので、ご案内いたします。
レポートの無料請求はこちら
 
春の新生活シーズン。
家具や家電、生活雑貨を買い揃えるお客様で店舗が賑わう時期です。
 
しかし、「とりあえず近くの大型店に行こう」と直接足を運ぶお客様ばかりではないという実態をご存知でしょうか。
 
この度カンリーでは、約900名規模の消費者アンケートを実施し、リアルな行動データをもとに、多様化する店舗探しの実態調査レポートを無料公開しました。
 
お客様が来店先を比較検討する際、マップ上の情報が不十分だと、それだけで来店候補から外されてしまうシビアな現実が明らかになりました。
 
なかでも、「お目当ての商品が確実に置いてあるか」という情報は、来店を後押しする非常に重要な役割を担っています。
 
 
本レポートでは、こうした行動データをもとに、情報不足による機会損失を防ぎ、新しいお客様をスムーズに店舗へ導くための「ローカル在庫(マップ上の在庫表示)」について解説しています。
 
 
▼この資料でわかること
数字で見る、新生活シーズンにおける消費者の検索行動
来店前に候補から外されてしまう「情報不足」の落とし穴
「今買いたい」に応える、マップ上の在庫表示(ローカル在庫)とは?
 
 
▼【無料】ダウンロードはこちらから(60秒で入力完了)
https://jp.can-ly.com/whitepaper/wp_113_homegoodsretail/?utm_source=wp&utm_medium=wp&utm_campaign=prtimes
 
ご不明な点がございましたら、お気軽にお問い合わせください。
今後ともどうぞよろしくお願いいたします。
 
 

■カンリー店舗集客について
「カンリー店舗集客」は、Google ビジネスプロフィール、Yahoo! プレイス、Apple マップなどの3大地図媒体、HP、アプリ、SNSなどの店舗集客媒体を一元管理することで、管理・運用コストの削減、データ分析により店舗運営上の課題を特定し施策の改善につなげる店舗管理クラウドサービスです。単なるツール提供だけにとどまらず、熟練の運用担当者がお客様と伴走しながら運用支援を行います。
サービスページ:https://jp.can-ly.com/
資料請求はこちら:https://jp.can-ly.com/whitepaper/service/
カンリー導入企業(一部抜粋)
■カンリー福利厚生について
約130,000以上の店舗情報を一括管理するシステム「カンリー店舗集客」の地図情報データを駆使し、アルバイト・パート・派遣スタッフなど雇用形態や働く場所を選ばずに地図を使って各種優待を受けられる福利厚生サービスです。
また集客導線としての活用や自社割のDX機能による売上/ブランディング向上に貢献できるなど今まで福利厚生の導入を見送っていた企業様にも検討いただきやすいサービスです。
サービスページ:https://fuk-ly.com/
資料請求はこちら:https://fuk-ly.com/form/demo
カンリー福利厚生(フクリー)掲載クーポン(一部抜粋)
 
■会社概要
会社名  :株式会社カンリー
設立   :2018年8月15日
共同代表者:代表取締役 Co-CEO 辰巳 衛 / 秋山 祐太朗
所在地  :東京都品川区東品川二丁目2-20 天王洲オーシャンスクエア6F
事業内容 :店舗アカウントの一括管理・分析SaaS「カンリー店舗集客」の開発・提供
      マップで近隣のクーポンを探せる福利厚生サービス「カンリー福利厚生」の開発・提供
      SNS運用コンサル事業等
HP    :https://jp.can-ly.com/
 
■採用について
カンリーはさらにサービスを拡大、加速させるために全職種積極採用中です。
詳細は下記の採用ページをご覧ください。
・採用サイトを見る
https://recruit.can-ly.com/
 
■お問い合わせ先
担当:神田 大成
E-mail:canly.contact@can-ly.com

Google ビジネスプロフィール(TM)︎・HP・各SNSの一括管理サービス「カンリー店舗集客」の開発・提供を行う株式会社カンリー(所在地:東京都品川区、代表取締役:辰巳 衛,秋山 祐太朗)は、生活雑貨業界向けに「新生活シーズンは在庫が見える店こそ選ばれる?消費者アンケートでわかった家具・家電・生活雑貨店が Googleマップを整備すべき理由」を無料公開しましたので、ご案内いたします。