|
日本ゼオン株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:豊嶋 哲也 以下、ゼオン)は、このたび自然関連財務情報開示タスクフォース(Taskforce on Nature-related Financial Disclosures:以下TNFD*1)の提言に賛同し、2026年3月に「TNFD Adopter*2」として登録するとともに、「TNFDフォーラム」に参画しました。 |
|
|
|
ゼオンは、企業理念「大地の永遠と人類の繁栄に貢献する」の実現に向け、マテリアリティの背景にある「自然と人間の共存」という価値観を基盤として、自然資本との調和を重視した経営を推進しています。そして、主原料であるC4・C5留分をはじめとする化石由来資源を活用する企業として、バリューチェーン全体における自然資本への依存やインパクトを適切に把握し、その低減に取り組むことが重要であると考えています。 |
|
|
|
|
|
|
|
|
|
今後は、TNFDが推奨するLEAPアプローチ*3 を活用し、事業活動が自然資本から恩恵を受ける一方、自然環境へ影響を及ぼすことを認識するとともに重要な自然関連リスクおよび機会の特定・評価を進め、TNFDフレームワークに沿った取り組みと情報開示を進めていきます。 |
|
そして、TNFDで求められる「ガバナンス・戦略・リスク管理・指標と目標」の各項目に沿った情報開示を充実させることを通じ、持続可能な成長と企業価値の向上を図ります。 |
|
|
|
*1: |
|
企業・組織が自然環境や生物多様性に対する依存および影響を把握し、自然関連のリスクと機会を評価・開示するための国際的な枠組み |
|
*2: |
|
TNFD提言に沿った情報開示に取り組む意向があることを、公式に登録した企業・組織 |
|
*3: |
|
企業・組織が自然資本・生物多様性に関するリスクと機会を体系的に特定・評価するための分析プロセス自。 Locate(発見する)、Evaluate(診断する)、Assess(評価する)、Prepare(準備する)のステップで行う。 |
|
日本ゼオン株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:豊嶋 哲也 以下、ゼオン)は、このたび自然関連財務情報開示タスクフォース(Taskforce on Nature-related Financial Disclosures:以下TNFD*1)の提言に賛同し、2026年3月に「TNFD Adopter*2」として登録するとともに、「TNFDフォーラム」に参画しました。