野村アセットマネジメント株式会社（CEO兼代表取締役社長:小池広靖、以下「当社」）は、2026年3月に香港「アジア・アセット・マネジメント」誌の「2026 ETF Awards」において、テーマ型パッシブETF（日本）部門で当社ETFが、またETFローンチ・オブ・ザ・イヤー（台湾）部門で当社の台湾拠点である野村アセットマネジメント台湾（以下「野村AM台湾」）がそれぞれ最優秀賞を受賞しました。加えて、同年1月には同誌の「2026 ベスト・オブ・ザ・ベスト・アワード」のパフォーマンス部門において3つの最優秀賞を受賞しており、さらには国別アワードで、野村AM台湾が法人として2つの最優秀賞を受賞しております。
 
【2026 ETF Awards／国別アワード】
カテゴリー 受賞運用ファンド名／受賞者
テーマ型パッシブETF（日本） NEXT FUNDS 日経半導体株指数連動型上場投信
ETFローンチ・オブ・ザ・イヤー（台湾） 野村アセットマネジメント台湾（法人として受賞）
【2026 ベスト・オブ・ザ・ベスト・アワード／パフォーマンス部門】
カテゴリー 受賞運用ファンド名
インド株式（10年） 野村インド株投資
（ノムラ・ファンズ・アイルランド）
米国ハイ・イールド（5年） 米国ハイ・イールド債券投信
（ノムラ・ファンズ・アイルランド）
グローバル・アブソリュート・リターン（5年） グローバル・ダイナミック・ボンド・ファンド
（ノムラ・ファンズ・アイルランド）
【2026 ベスト・オブ・ザ・ベスト・アワード／国別アワード】
カテゴリー 受賞者
最優秀株式マネージャー 野村アセットマネジメント台湾（法人として受賞）
最優秀年金ファンドマネージャー 野村アセットマネジメント台湾（法人として受賞）
 
「2026 ETF Awards」はETFに特化した部門として約10年ぶりに設けられ、当社では日本と台湾で2つの賞を獲得しました。世界水準の商品やサービスをお客様の要望に応じてカスタマイズして提供してきたことへの評価と考えています。また、「2026 ベスト・オブ・ザ・ベスト・アワード」の国別アワードは、特定の国や地域の卓越した資産運用会社、運用責任者、及び商品プロダクトを表彰するものです。野村AM台湾は、今回を含めて10年連続で同アワードの複数部門で受賞しています。
 
「アジア・アセット・マネジメント」は、資産運用会社、年金基金、機関投資家向けのアジア・パシフィック 地域初の業界誌として1995年12月に創刊されました。同誌は、アジア・パシフィック地域の優れた金融機関や年金基金をベスト・オブ・ザ・ベスト・アワードとして表彰しており、今回が23回目の実施です。
 
当社は今後も、グローバルを舞台とする日本の資産運用会社としてお客様に一層貢献すべく、競争力のある商品・サービスを提供していきます。
 
以 上
 
「NEXT FUNDS」について
「NEXT FUNDS」は、当社が運用するETFシリーズの統一ブランドです。「NEXT FUNDS」の名称は、「野村のETF（上場投資信託）」を意味する「Nomura Exchange Traded FUNDS」の頭文字であるとともに、「次世代のファンド」のラインナップを展開していく意図を表しています。当社は1995年5月に国内第一号となるETFを上場しました。当社が運用するETF「NEXT FUNDS」は合計75本となります。
NEXT FUNDS専用サイト
 
【ご参考】ベスト・オブ・ザ・ベスト・アワードのディスクレイマー
1. Asia Asset Management does not accept any liability or loss incurred by the use of or reliance on the awards for any particular investment or investments.
2. Asia Asset Management accepts no responsibility for the complete accuracy of data, products, or materials accessed for these awards and therefore makes no representation concerning its completeness, truth, accuracy, or its suitability for any particular purpose.
アジア・アセット・マネジメントについて（英語のみ）
 
＜野村アセットマネジメントからのお知らせ＞
■投資顧問サービス（投資助言業および投資運用業）に係るリスク・費用
【投資顧問サービスに係るリスクについて】
お客様のために行なう金融商品取引行為については、株式、新株予約権付社債、公社債等に投資します（投資信託・リミテッドパートナーシップを通じて投資する場合を含みます）ので、国内外の経済・政治情勢、金利変動、発行体の業績や財務状況の変化等の影響により、投資する株式等の価格が下落し、損失が生ずるおそれがあります。
また、デリバティブ取引を使用することがあります。同取引は証拠金の金額以上のレバレッジを活用して行なうことから、原資産となる有価証券や指数等の変動によって価格も変動し、差し入れた証拠金を上回る損失が生じる可能性があります。またこのレバレッジの比率は投資方針や国内外の市場環境の変化等により、随時変えていきますので事前に表示することができません。証拠金はデリバティブ取引を行なう期間、発注先証券会社の計算に基づき当社が妥当であると判断した金額を契約資産から預託いたします。
 
【投資顧問サービスに係る費用について】
当資料は、直接的な勧誘を目的としたものではありません。将来的に運用商品を提供した場合、以下の諸費用が発生します。一般的な計算方法の概要は以下のとおりになりますが、お客様との契約内容によって料率は異なり、具体的な提示をすることはできません。
・投資顧問サービスの対価として、一般に、契約資産額に対して予め定めた料率（a％）の投資顧問報酬が契約期間に応じてかかります。
計算方法：契約資産額×（a％）×契約期間日数/365＝該当期間の投資顧問報酬
・投資一任契約内で、弊社の投資判断として投資信託を購入する場合があり、この場合は当該投資信託の購入にかかる費用（投資信託の運用報酬、及び販売会社・管理会社の費用の他、投資信託の換金に際し、信託財産留保額がかかる場合があります）が発生いたします。ただし、投資信託を購入する場合のうち、当該投資信託が当社並びに当社グループが設定するものである場合、運用報酬の重複を防ぐために上記の投資顧問報酬の調整を行います。調整の計算方法は個別の契約で別途定めますが、投資顧問報酬金額から当該投資信託に係る運用報酬金額を控除することにより調整をいたします。
・お客様との取り決めにより投資顧問報酬を成功報酬とする場合があります（また、上記との組み合わせとする場合もあります）。なお、成功報酬については、予め定めた基準等にもとづき実際の運用実績等に応じて投資顧問報酬が変動するほか、お客様と別途協議により取り決めさせていただくことから、事前に計算方法、上限額等を示すことができません。
・投資顧問報酬とは別に、有価証券売買委託手数料や、有価証券の保管等に係る諸費用が費用として発生し、契約資産から控除されます。またこれらの費用は運用状況により変動するため事前に具体的な料率・上限額等を表示することができません。
 
■ETFの投資リスク
ETFは、値動きのある有価証券等を主な投資対象としますので、連動対象である株価指数等の変動、組入有価証券等の価格の下落、組入有価証券の発行会社の倒産や財務状況等の悪化、その他の市場要因等の影響等により、市場取引価格または基準価額が値下がりし、それにより損失が生じることがあります。また組入有価証券は為替相場の影響を受けるものもあるため、為替の変動により基準価額が下落することがあります。したがって、投資家の皆様の投資元金が保証されているものではありません。なお、投資信託は預貯金と異なります。
※ETFのリスクは上記に限定されません。
信託の設定のお申込みにあたっては、販売会社よりお渡しする投資信託説明書（交付目論見書）の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。
 
■ETFに係る費用（2026年3月現在）
市場を通してETFに投資する投資家の皆さまには以下の費用をご負担いただきます。
＜売買手数料＞
市場を通して投資される場合、取扱い第一種金融商品取引業者（証券会社）が独自に定める売買手数料がかかり、約定金額とは別にご負担いただきます（取扱会社毎に手数料率が異なりますので、その上限額を表示することができません）。
＜信託報酬＞
信託報酬の総額は、次の（1）により計算した額に、（2）により計算した額を加えて得た額とします。
信託報酬は信託財産中から支弁されますので、ETFの保有期間に応じて間接的にご負担いただく費用となります。
（1）信託財産の純資産総額に年1.045%※（税抜年0.95%）以内で委託者が定める率を乗じて得た額。
※複数のETFのうち、最大の信託報酬率を記載しております。一部、元本ベースで算出するETFもあり
ます。
（2）信託財産に属する有価証券の貸付を行った場合は、その品貸料の55%※（税抜50%）以内の額。
※複数のETFのうち、最大の品貸料を記載しております。
＜その他の費用＞
ETFに関する租税、信託事務の処理に要する諸費用（外国での財産の保管等に要する諸費用を含みます）、受託者の立替えた立替金の利息、組入有価証券等の売買の際に発生する売買委託手数料、監査費用等、その他の諸費用（受益権の上場に係る費用および対象指標についての商標の使用料を含みます）およびそれらの諸費用に係る消費税等が、保有期間中、その都度かかります。これらは、信託財産中から支弁され、ETFの保有期間中に間接的にご負担いただく費用となります。その他の費用については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率や上限額等を示すことができません。
上記の費用の合計額については、投資家の皆様がファンドを保有される期間等に応じて異なりますので、表示することができません。
※詳しくは、投資信託説明書（交付目論見書）の「ファンドの費用・税金」をご覧ください。
 
■当資料について
当資料は、投資顧問サービスに関する参考情報の提供及びETFのご紹介を目的として野村アセットマネジメントが作成したものです。
当資料は信頼できると考えられる情報に基づいて作成しておりますが、情報の正確性、完全性を保証するものではありません。
当資料中の記載事項は、すべて当資料作成時以前のものであり、事前の連絡なしに変更されることがあります。
当資料中のいかなる内容も将来の運用成果または投資収益を示唆あるいは保証するものではありません。
野村アセットマネジメント株式会社は、ETFについて、直接、投資者の皆さまのお申込みを承っておりません。ETFの投資にあたっては、取扱い第一種金融商品取引業者（証券会社）に口座を開設になり、お申込みください。
 
当社について
商号：野村アセットマネジメント株式会社
金融商品取引業者　関東財務局長（金商）第373号
加入協会：一般社団法人投資信託協会／一般社団法人日本投資顧問業協会／一般社団法人第二種金融商品取引業協会
ウェブサイト：https://www.nomura-am.co.jp/　
X（旧Twitter）：https://x.com/nomura_am_jp