1,718名を対象に全国温浴施設協会とファンくるが共同調査を実施
　DX推進と顧客体験（CX）向上を支援する株式会社ファンくる（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：山口 敬人、以下「ファンくる」）と、全国温浴施設協会（所在地：東京都中央区、会長：山崎 寿樹、以下「全国温浴施設協会」）は、共同で「スーパー銭湯についての消費者調査」を実施いたしました。
 
　本調査の結果を受け、2026年2月16日に東京プリンスホテル（東京都港区）で開催された「全国温浴施設協会 第6回会員交流会」にて、ファンくる代表 山口が登壇しました。『消費者モニター調査から見る温浴施設の現状~データが暴く「おふろ」の誤解と勝機~』をテーマに、1,718名の回答から導き出された消費者インサイトと、データ活用の重要性について講演いたしました。
 
分析結果
　『消費者モニター調査から見る温浴施設の現状~データが暴く「おふろ」の誤解と勝機~』ファンくるの独自統計解析技術を用いて、消費者を4つの客層に分類して分析する手法を提示。自店舗のデータだけでは見えにくい、市場全体における課題やニーズ、改善策を解説しました。
 
　本調査は、「ファンくる」会員を対象にアンケートを実施。合計1,718名の有効回答をもとに集計。年代（20代以下、30代、40代、50代、60代以上）および「1年以内の利用経験」の有無を基に分類し消費者インサイトを抽出しました。
 
 
来店頻度と意向による4区分分析
　アンケート回答者の「来店頻度」と「利用意向」を掛け合わせることで、消費者を以下の4つの客層（A.岩盤層、B.離反予備層、C.興味有層、D.忌避層）に分類しました。
 
 
利用頻度が低い客層・未利用客層の求めていること
　今後の市場開拓に向け、今回の調査では前述の客層に分けて、利用を阻害する要因や利用動機に繋がる要因を分析しました。
 
【分析サマリー】
　１.「清潔感」が全客層共通の最重要課題
　２.C（興味有層）、D（忌避層）の求める「おふろ」以外の付加価値
　３.D（忌避層）の温浴施設へ抱く心理的ハードルの正体
 
１.「清潔感」が全客層共通の最重要課題
　全客層に共通して、利用を左右する最大の要因は「清潔感の欠如」であることが判明しました。「床のヌルヌル」「湯船に浮いている髪の毛」「脱衣所のホコリ」といった衛生面への意見が多数見受けられました。全客層共通でネガティブ要因の最大値を記録しており、衛生面・清潔さがどの層にとっても重要であることが明確化しました。
 
２.C（興味有層）、D（忌避層）の求める「おふろ」以外の付加価値
　ハード面での差別化が難しくなる中、これらの層は「おふろ」以外の付加価値、特に体験型コンテンツに対して高い関心を示しています。C層（興味有層）、D層（忌避層）のニーズを捉え、来店きっかけを創出する『体験価値の向上（アミューズメント要素の強化）』として、「季節の果物やハーブの代わり湯」「ご当地グルメ・名産品フェア」「縁日・お祭りイベント」「ビンゴ・ゲーム大会」などの項目が有効であることが分かりました。
 
３.D（忌避層）の温浴施設へ抱く心理的ハードルの正体
　「他人の目（体型や手術痕）」「裸になることへの抵抗」「マナーやルールの不明確さ」といった心理的要因が、来店をためらう原因となっていました。
 
ファンづくりにむけた改善ステップ
　以上のアンケート結果をふまえ、温浴施設事業者における改善のモデルケースを提示しました。 以下の3ステップで段階的に実施いただくことで、お客様に積極的に選ばれる娯楽への改善ができるものと考えます。
【Step 1】不快の解消（当たり前品質の磨き上げ）
　すべての土台となる「清潔感」の徹底。消費者が敏感に反応する衛生面の不満をゼロにし、マイナス評価を払拭する
 
【Step 2】心理的ハードルの除去（安心感の提供）
　利用頻度が低い・未利用客層が抱える「ルールの不明確さ」や「他人の目」への不安を、適切な情報発信や空間づくりで解消し、来店のきっかけを作る
 
【Step 3】アミューズメント化（期待を超える体験）
　代わり湯や地域イベントなど、レジャー施設に匹敵する体験型コンテンツを充実させ、「わざわざ行きたい理由」を創出する
 
 
　今回の登壇および共同調査を通じ、データという客観的な指標を業界内で共有することで、温浴施設の新たな価値創出に向けた方向性が明らかとなりました。本調査は、温浴施設における従来の価値（入浴機能）に加え、「安心・快適」「体験価値」といった多面的な価値提供の重要性を示すものとなりました。
 
　全国温浴施設協会では、本調査結果を踏まえ、業界全体の顧客体験向上と持続的な発展に向けた取り組みを推進してまいります。また、ファンくるは、データとテクノロジーの側面から、協会および全国の温浴施設のCX（顧客体験）向上を強力に支援してまいります。
 
 
　本調査につきまして、詳細や自施設におけるデータ活用・改善ロードマップの策定にご関心をお持ちの方は、ぜひお気軽に当社までお問い合わせください。