米国・豪州・中国・台湾の4カ国を対象としたWEB調査・街頭調査・インタビュー結果を公開

株式会社ぐるなび（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：杉原章郎）は、農林水産省の補助事業「砂糖等の新規需要開拓支援事業」のうち、インバウンド向け等の消費拡大に向けたマーケティング調査の一環として、全国和菓子協会、一般社団法人日本洋菓子協会連合会の協力のもと、「砂糖を利用したお菓子に関する消費実態・意識調査」を実施しました。主な結果は以下の通りです。

今回のWEB調査によると、訪日時のお菓子購入意向は、日本を除く今回の調査対象4カ国で「自身で旅行中に食べる用」としてが9割前後と高い水準となりました。

また、持ち帰るお土産用としても7割後半から9割に達しました。 これほど高い割合で日本のお菓子に対する購入意欲が示されていることから、昨今の訪日観光客数を踏まえると、日本における訪日外国人客のお菓子購入機会は相当な規模に上ると見込まれます。

味の評価は文化によって大きく異なることが試食調査からも明らかとなり、同じエリア内はもちろん、　日本においても、同一のお菓子に対して多様な評価がなされている様子がうかがえました。

以上のポイントを踏まえると、「万人に受け入れられるようにする」という発想よりも、「自店の味を好む人に、いかに見つけてもらい、実際に食べてもらえるか」という視点が重要であると考えられます。

砂糖の消費拡大は、日本食文化の継承とインバウンド市場開拓を同時に実現する重要な取り組みです。ぐるなびは、本調査報告書が砂糖の消費拡大に携わる皆様の新たなヒントを提示することを目指しています。また、ぐるなびは本調査を通じ、日本の菓子専門店の商品や店舗の視認性に課題があることを踏まえ、店頭やデジタルを活用した実証調査をおこなう予定です。「自店の味を愛してくれる人」と確実に出会い、選ばれるためのマーケティングデータとして、ぜひ本レポートを戦略立案にお役立てください。

グループインタビュー：【調査期間】2025年12月10日(水)～2025年12月13日(土)

訪日時の専門菓子店での購入・喫食菓子ジャンル