【株式会社NoBorder】地上波タブーのニューメディア『NoBorder』最新回公開 #39

巨大地震で30万人が死亡～ゆる過ぎる防災対策が招く最悪のシナリオ～

　地上波タブーのニューメディア『NoBorder』を展開する株式会社NoBorder（本社：東京都港区、代表取締役：溝口勇児）は、「#39 南海トラフ地震が招く最悪のシナリオ─富士山噴火と都市機能停止が招く国家崩壊の危機」 を本日21:00に公開したことをお知らせいたします。

　前回の#38では、南海トラフ地震の発生確率をめぐる議論を通じて、地震予測の科学的根拠と政治的思惑について検証しました。そして今回はさらに一歩踏み込み、南海トラフ地震が実際に起きた場合の被害想定と、政府の防災対策の実効性について問い直します。

　2025年、政府は南海トラフ地震が起きた場合の想定死者数を29万8000人と発表しました。東日本大震災の死者数はおよそ2万2000人だったため、その被害規模は10倍以上。
　そのうち約7割は津波による犠牲とされており、防潮堤や避難タワーの整備も進められていますが、こうした対策だけで本当に命を守れるのか、疑問の声も上がっています。

　NoBorder #39では、政府の防災対策の限界、ハード整備の実効性、そして個人・地域・国家が本当に備えるべきことについて多角的に問い直します。

#39:「南海トラフ地震が招く最悪のシナリオ─富士山噴火と都市機能停止が招く国家崩壊の危機」

https://youtu.be/ArypkJKES0g

　最新回の見どころ　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　

■なぜ今、「防災対策」を問うのか
　政府は南海トラフ巨大地震に備え、今後10年で死者数を概ね8割削減するという目標を掲げています。しかし、これまでの10年間で縮小できた想定被害は限定的であり、とくに津波対策や避難の実効性については、依然として大きな課題が残っています。

番組内では
・防潮堤や津波避難タワーは本当に十分な対策といえるのか

・津波1メートルでも致死率100％という現実をどう受け止めるべきか

・ハード対策とソフト対策、どちらを優先すべきなのか

・最低3日、できれば1～2週間分の備蓄は本当に必要なのか

・東京一極集中そのものが日本最大のリスクではないか

・南海トラフだけでなく、首都直下地震・富士山噴火・原発事故・巨大噴火まで視野に入れるべきではないか
といった論点が浮かび上がりました。

　南海トラフ巨大地震の被害想定と日本の防災対策の現状を踏まえ、「最悪の想定を知ったうえで、現実的に何を準備するか」を問いかける内容となっています。

■多彩な出演者とゲストMC

　本エピソードには、地震学の権威、防災のスペシャリスト、そして社会の裏側を追うジャーナリスト達が集結しました。

　番組ではおなじみの奥野卓志氏、タレントのフィフィ氏、京都大学防災研究所准教授の伊藤喜宏氏、ノンフィクションライターの窪田順生氏、地殻変動学者の名古屋大学教授鷺谷威氏、防災のスペシャリスト高荷智也氏 、そして日本地震予知学会会長の長尾年恭氏を迎えています。

　ゲストMCには、前回に引き続き、経営アドバイザー小塚祥吾氏が登場。生活者目線からの疑問や実感を率直に投げかけながら、専門家同士の議論を視聴者に近い感覚でつなぐ役割を担いました。

ゲストMC：
小塚祥吾氏(経営アドバイザー)

出演者:

伊藤喜宏氏(京都大学防災研究所准教授)

奥野卓志氏（ごぼうの党代表）

窪田順生氏(ノンフィクションライター)
鷺谷威氏(名古屋大学教授・地殻変動学者)

高荷智也氏(防災のスペシャリスト)

長尾年恭氏(日本地震予知学会会長)

フィフィ氏(タレント)

視聴者参加型企画（アンケート）　　　　　　　　　　　　　　　　　

　番組公開後、メインMCを務める溝口勇児の公式X及びNoBorder公式Xでは視聴者アンケートを実施しています。番組を通じて、視聴者自身が考え、表明する場を提供していますので、ぜひご参加ください。

溝口勇児公式X ： https://x.com/mizoguchi_yuji?s=20

NoBorder公式X ： https://x.com/NoBorder_info?s=20