|
|
|
|
1,300人超の世界のIT運用担当者およびテクノロジーリーダーへの調査により、AI活用への期待、SaaS活用時の費用対効果、複雑化する運用課題、そしてオープンなエコシステムの重要性が明らかに
【ニューヨーク、2026年3月18日】 オープンエコシステムに準拠したオブザーバビリティプラットフォームを提供するGrafana Labsは本日、第4回年次「Observability Survey」の調査結果を発表しました。今回の調査は過去最大規模となり、76カ国・1,363人の運用担当者およびテクノロジーリーダーから回答を得ました。調査結果からは、オブザーバビリティ市場が急速に成熟するなかで、AI活用への期待が高まる一方、コストや複雑性への課題意識も強く、オープンソースやベンダーロックインを回避するオープンなエコシステムが引き続き重要な役割を果たしていることが明らかになりました。 |
|
|
|
今回の主な調査結果は以下のとおりです。 |
|
|
|
• |
|
92%が、AIがダウンタイム発生前に異常や問題を検知することに価値を感じている |
|
|
• |
|
38%が、複雑性と運用負荷をオブザーバビリティにおける最大の懸念事項として挙げた |
|
|
• |
|
77%が、オープンソースまたはオープンエコシステムは自社のオブザーバビリティ戦略にとって重要だと回答 |
|
|
• |
|
77%が、オブザーバビリティを一元管理することによって時間またはコストを削減できたと回答 |
|
|
• |
|
回答者の半数が、オブザーバビリティツールをビジネス関連指標の把握にも活用していると回答 |
|
|
|
|
|
これらの結果は、企業が求めているのは、オープンで、費用対効果が高く、複雑性を増やすことなく、実用的な運用インサイトを提供できるオブザーバビリティソリューションであることを示しています。 |
|
|
|
AIに期待されているのは、“AIのためのAI”ではなく実務に役立つこと |
|
|
|
調査では、オブザーバビリティの運用担当者がAI活用に前向きである一方で、その受容には明確な条件があることも示されました。92%が、AIによる異常検知やダッシュボード、アラート、クエリの生成に価値を見いだしており、91%が予測や根本原因分析の支援に対するAI活用を支持しています。一方で、AIエージェントによる自律的な動きについては77%が支持したものの、その成果についてはまだ慎重に見ていることがわかりました。15%はAIが自分に代わって運用を行うことをまだ信頼しておらず、8%はAIが自律的に運用を行うこと自体に価値を感じていないと回答しています。 |
|
|
|
AI導入における最大の障壁として挙げられたのは、「必要なコンテキストを手作業で大量に入力しなければならないこと」でした(26%)。つまり、現場が求めているのは、既存の負荷を別の作業に置き換えるAIではありません。また、95%が「AIが推論過程を示すことは重要」と回答しており、透明性や説明可能性が不可欠であることもうかがえます。特に、AIに強い期待を寄せる層ほど、説明可能性を重視する傾向が見られました。 |
Grafana Labsで新規プロダクト担当シニアディレクターを務めるマーク・チポーラスは、次のように述べています。「今回の調査では、AIはオブザーバビリティのワークフローに組み込まれるべき存在であり、自律性は次のフロンティア、そして説明可能性は不可欠な前提条件であることが明確になりました。運用担当者が求めているのは、作業負荷を減らし、より迅速な対応を可能にする、信頼できるAIです。」 |
|
|
|
SaaSの活用促進とともに、企業は成長だけでなくROIを重視 |
|
|
|
オブザーバビリティを取り巻く経済環境にも変化が見られています。現在、回答者の半数が、何らかの形でオブザーバビリティにSaaSを利用していると回答しました。これは2025年の43%から増加しています。また、SaaSのみを利用している企業の割合も、2024年の10%から2026年には17%へと着実に増加しており、市場成熟とマネージドサービスへの信頼拡大を示しています。 |
|
|
|
オブザーバビリティへの支出は増えている一方で、その判断はこれまで以上に慎重になっています。回答者の半数が、来年はオブザーバビリティ関連の支出を増やす見込みだと答えていますが、その理由は、ベンダー各社の価格上昇ではなく(これを理由に挙げたのは回答者の4分の1のみ)、オブザーバリティの利用範囲の拡大(63%)を理由としてあげており、そのうえで、より高いROIを期待(31%)しています。 |
|
|
|
一方、支出を減らす見込みだとする回答者は、その理由として、運用効率の向上(37%)を挙げています。また、ツール選定においては、コストが3年連続で最も重視される基準であり(65%)、これに使いやすさ(49%)が続きました。 |
|
|
|
これらの結果は、企業が投資に前向きである一方で、その対価として明確に証明できる価値を求めていることを示しています。 |
|
|
|
複雑性は依然として最大の課題、一元管理が解決のカギに |
|
|
|
2026年のオブザーバビリティにおける最大の懸念事項として最も多く挙げられたのは、複雑性と運用負荷でした(38%)。これは、重要なシグナルと不要なノイズを見極める難しさ(34%)やコスト(31%)を上回っています。また、より迅速なインシデント対応を妨げる最大の要因として、アラート疲れを挙げた回答者は30%にのぼり、次点の項目を大きく引き離しました。 |
|
|
|
一方で、改善の兆しも見られます。77%が、オブザーバビリティの一元管理によって時間またはコストを削減できたと回答しました。さらに、一元管理の運用体制が成熟しているチームは、サイロ化された環境にあるチームと比べ、自社の内部運用に対する満足度が高いことも分かっています(61%対53%)。オブザーバビリティの対象領域も拡大しています。約半数(46%)の組織が、インフラとアプリケーションのオブザーバビリティを本番環境で統合しており、SLOの導入とビジネスオブザーバビリティの活用も進んでいます。 |
|
|
|
加えて、オブザーバリティをSaaSではなく自社で運用するチームでは、複雑性を最大の懸念として挙げる傾向がより強く見られた一方、SaaS利用者ではコストへの懸念が相対的に高くなりました。SaaSへの移行は、こうした複雑性への対応策の一つとして、今後さらに進むことが見込まれます。 |
|
|
|
オープンソースの重要性は不変、OpenTelemetryの普及も進展 |
|
|
|
オープンソースおよびオープンエコシステムは、4年連続でオブザーバビリティ戦略の中核を占めています。77%が、自社のオブザーバビリティ戦略においてオープンソースまたはオープンエコシステムが重要であると回答し、そのうち61%は「不可欠」または「非常に重要」と位置づけています。 |
|
|
|
また、65%の企業がPrometheusとOpenTelemetryの両方に投資していると回答しました。全体の投資割合ではPrometheusがわずかに上回っているものの(77%対76%)、OpenTelemetryに対する投資がより強い結果を示しています。たとえば、POCの構築中または積極的に評価中とした割合は、OpenTelemetryが35%、Prometheusが18%でした。過去1年で投資を増やしたとの回答も、OpenTelemetryが47%、Prometheusが42%となっています。 |
|
|
|
OpenTelemetryはもはや一部の先進ユーザー向け技術ではありません。現在では、メトリクス(57%)、トレース(50%)、ログ(48%)にわたり広く利用されています。採用理由としては、導入のしやすさ(41%)とベンダーを自由に切り替えられること(37%)が上位に挙がっており、業界全体がロックインよりもオープンエコシステムと可搬性を重視していることが示されています。 |
|
|
|
調査概要 |
|
|
|
Grafana Labs第4回年次「Observability Survey」は、76カ国のエンジニア、SRE、テクノロジーリーダー1,363人からの回答に基づいています。調査は2025年10月1日から2026年1月6日にかけて、オンラインおよび業界イベントを通じて実施されました。完全版レポートおよびインタラクティブダッシュボードは、Grafana Labsの特設ページで公開されています。 |
|
|
|
https://grafana.com/observability-survey/ |
|
|
|
Grafana Labsについて |
|
|
|
Grafana Labsは、オープンなオブザーバビリティプラットフォームのグローバルリーダーです。Grafana Labsの製品開発は、オープンソース、オープンスタンダード、オープンエコシステム、そしてオープンカルチャーという信念に基づいています。当社のクラウド型オブザーバビリティプラットフォームであるGrafana
Cloudは、柔軟性と拡張性を重視して構築されており、組織が分散したあらゆるデータを可視化、理解し、行動に移すことで、ビジネスを加速します。現在、Anthropic、Bloomberg、NVIDIA、Microsoft、Salesforceをはじめとする7,000社以上の顧客と2,500万人以上のユーザーが、アプリケーションとシステムの信頼性確保、インシデントの迅速な解決、そしてノイズとコストを削減するためのテレメトリ最適化のためにGrafana
Labsを活用しています。当社は世界40か国以上に1,500人以上の社員が在籍する100%リモートの企業であり、Lightspeed Venture Partners、Sequoia Capital、GIC、Coatue、J.P. Morgan、CapitalG、Lead Edge Capitalなどの主要な投資家から支援を受けています。詳細はhttps://grafana.com/ja/をご覧いただくか、LinkedInおよびXで当社をフォローしてください。 |
|