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当ファンドの費用について |
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<投資者が直接的に負担する費用> |
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購入時手数料:申込金額(購入申込受付日の翌営業日の基準価額に申込口数を乗じて得た額)に、3.85%(税抜3.50%)を上限として販売会社が定める率を乗じて得た額とします。詳しくは販売会社にお問合せください。 |
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信託財産留保額:ありません。 |
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<投資者が信託財産で間接的に負担する費用> |
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運用管理費用(信託報酬):純資産総額に対し年率1.826%(税抜1.66%) |
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※運用管理費用(信託報酬)は毎日計上され、日々の基準価額に反映されます。なお、信託財産からは毎決算時または償還時に支払われます。 |
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その他の費用・手数料: |
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売買委託手数料、保管費用、信託事務の処理に要する諸費用、信託財産に関する租税等 |
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原則として発生時に、実費が信託財産から支払われます。 |
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その他諸費用(監査、印刷、受益権の管理事務、税務事務等の諸費用。) |
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日々の純資産総額に年率0.05%を乗じて得た金額を上限として委託会社が算出する金額が毎日計上され、基準価額に反映されます。なお、信託財産からは毎決算時または償還時に支払われます。 |
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※上記の費用等については、運用状況等により変動するため、事前に料率、上限額等を表示することができません。 |
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※マザーファンドが投資対象とする投資信託証券には、運用報酬等の費用がかかりますが、投資信託証券の銘柄等は固定されていないため、当該費用について事前に料率、上限額等を表示することができません。 |
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※投資者の皆さまにご負担いただく手数料等の合計額については、当ファンドを保有される期間等に応じて異なりますので、表示することができません。 |
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※投資信託を保有する際に必要となる種類毎の費用につきましては、当該投資信託の投資信託説明書(交付目論見書)にてご確認ください。また、お申込手数料等につきましては、当該投資信託の販売会社にお問い合わせください。 |
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投資信託に関する留意点 |
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投資信託のリスクについて |
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・ 投資信託は、一般的に、株式や債券といった値動きのある有価証券等を投資対象としますので、組入有価証券等の価格の下落や、組入有価証券等の発行会社の倒産や財務状況の悪化等の影響により、基準価額が下落し、損失を被ることがあります。また、外貨建資産に投資を行っている投資信託の場合には、為替の変動により、損失を被ることがあります。 |
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・ 投資者の皆様の投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り投資元本を割り込むことがあります。投資信託財産に生じた利益および損失は、すべて投資者の皆様に帰属します。投資信託は預貯金と異なります。詳しくは投資信託の投資信託説明書(交付目論見書)のリスクに関する説明部分をご覧ください。 |
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ご注意事項 |
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・ 当資料は、フランクリン・テンプルトン・ジャパン株式会社(以下「当社」)が作成した販売用資料であり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。 |
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・ 当資料は、当社が信頼性が高いと判断した各種データ等に基づいて作成したものですが、その完全性、正確性を保証するものではありません。 |
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・ 当資料に記載されたグラフやデータ等は、過去の実績または将来の予想であり、今後の市場環境の変動等を示唆あるいは保証するものではありません。運用実績等は税引前のものです。 |
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・ 当資料の内容は作成時点のものであり、将来予告なく変更されることがあります。 |
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・ 投資信託は値動きのある証券(外国証券には為替リスクもあります)に投資しますので、組入証券の価格の下落や、組入証券の発行者の信用状況の悪化等の影響による基準価額の下落により、損失を被ることがあります。したがって、投資元本及び運用成果は保証されているものではなく、投資元本を割り込むことがあります。 |
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・ 投資信託は預金等や保険契約と異なり、預金保険機構、保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。証券会社以外で投資信託をご購入された場合は、投資者保護基金の支払いの対象にはなりません。 |
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・ 投資信託は、書面による契約の解除(クーリング・オフ)の適用はありません。 |
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・ 投資信託の取得の申込みにあたっては、販売会社より最新の投資信託説明書(交付目論見書)をお渡しいたしますので、必ず内容を十分ご確認のうえご自身でご判断ください。投資信託説明書(交付目論見書)は、取扱販売会社の窓口にご請求ください。 |
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・ 当資料に指数・統計資料等が記載される場合、それらの知的所有権、その他一切の権利は、その発行者に帰属します。 |
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・ この書面及びここに記載された情報・商品に関する権利は当社に帰属します。したがって、当社の書面による同意なくして、その全部もしくは一部を複製し又その他の方法で配布することはご遠慮ください。 |