|
自社のブランド課題を整理し、戦略の骨子までワークで作成 |
|
|
|
株式会社宣伝会議(本社:東京都港区/代表取締役社長:高橋 智哉)は、BtoB企業に特化した法人向け研修プログラム「BtoB企業のためのコーポレートブランディング研修」の提供を開始しました。 |
|
|
|
ブランド戦略設計から価値定義、顧客・社会との関係構築、社内外への浸透までを体系的に学び、ワークショップで自社のブランド戦略の骨子を構築します。 |
|
|
|
|
|
■BtoB企業のためのコーポレートブランディング研修とは |
|
|
|
本研修は、BtoB企業の企業ブランド構築を体系的に学ぶ法人向けプログラムです。 |
|
|
|
BtoBの購買は、担当者だけで決まりません。稟議、委員会、複数部門――その前提に立って戦略を組み立てます。狙うのは「強みの言語化」と「一貫性の設計」。提供価値を整理し、顧客に選ばれる理由を“伝わる言葉”へ落とし込みます。対外発信だけでは不十分です。社内で腹落ちし、行動に移る状態まで設計します。 |
|
|
|
講義で理解し、ワークで形にする構成とし、現状課題の棚卸しから、ブランド戦略の骨子づくりまで一気通貫で進めます。アウトプットの例は、以下です。 |
|
|
|
・ブランドの価値定義(核となる言葉) |
|
・メッセージの指針(誰に、何を、どう語るか) |
|
・浸透の打ち手案(社内外の運用設計) |
|
|
|
「なぜ今、ブランドなのか」も時流と合わせて整理し、実行計画へ接続し、広告・マーケティング専門教育機関としての知見を活かし、宣伝会議が実務直結で提供します。 |
|
|
|
|
|
|
|
|
|
|
|
☑️なぜ今か |
|
|
|
• |
|
価格・機能差が縮小し、企業価値の“意味づけ”が選ばれる要因になっているため |
|
|
• |
|
人材獲得やパートナー連携で、社外からの信頼形成が経営課題化しているため |
|
|
• |
|
部門最適の発信が分断を生み、全社で語れるブランド軸が求められているため |
|
|
|
|
|
|
|
☑️研修のポイント |
|
|
|
• |
|
BtoBに特化:購買意思決定の複雑さを前提にしたブランド戦略設計を学べる |
|
|
• |
|
横断設計:マーケ・広報・経営の視点を統合し、企業ブランドの指針をつくる |
|
|
• |
|
実践ワーク:自社課題を整理し、ブランド戦略の骨子までアウトプットできる |
|
|
|
|
|
|
|
☑️このような企業・部門におすすめ |
|
|
|
• |
|
企業価値を社内外に一貫して伝える「ブランド軸」をつくりたい企業・組織 |
|
|
• |
|
マーケ/広報/経営企画で、ブランド戦略を共通言語化したい企業・組織 |
|
|
• |
|
BtoBならではの強みを言語化し、信頼形成と選ばれる理由を強化したい企業・組織 |
|
|
|
|
|
|
|
≪研修概要≫ |
|
|
|
テーマ:BtoB企業のためのコーポレートブランディング研修 |
|
実施形式:ワーク型 対面 オンライン |
|
|
|
|
|
|
|
|
|
|
|
|
|
|
|
|
|
|
|
|
|
|
|
|
|
▶カリキュラムモデル |
|
|
|
セクション |
講義内容 |
|
第1部 |
ブランド概論 ・BtoB企業におけるブランディングの役割 ・採用・IRの文脈でSDGsとPURPOSE ・コーポレートブランディングにおける事業戦略の関係 ポジショニングマップ/市場領域の規定 ・事業や製品サービスブランディングのやり方 ・マーケティングにおけるブランドの役割 ・価値規定を起点にしたコンテンツマーケティングへの活用 |
|
第2部 |
マーケティング編 ・BtoBマーケティングの特徴とトレンド ・「ブランド×デマンド」で回すマーケティング施策 ・目的別のコンテンツマーケティングのポイント ・営業部と連携する組織作り |
|
第3部 |
事業会社編 ・企業ブランディングの仕掛け方 ・ビジネスモデルと競合環境によって異なるブランディング ・社内メッセージの統一 ・目的別のメディア活用 |
|
|
|
|
*想定カリキュラムモデルです。ご要望に合わせてカスタマイズ可能です。 |
|
|
|
|
|
|
|
|
|
|
|
■宣伝会議について |
|
株式会社宣伝会議は1954年創刊の月刊『宣伝会議』を起点に、出版、教育、イベント、アワード、コンサルティングなど多角的な事業を展開しています。月刊『宣伝会議』『販促会議』『広報会議』『ブレーン』『環境ビジネス』をはじめとする専門誌の発行や、Webメディア「AdverTimes.」「環境ビジネスオンライン」の運営を通じて、マーケティング・クリエイティブ・環境にかかわる最新動向や実践知を発信。加えて、年間約10万人が受講する講座・研修を提供し、次世代の人材育成にも注力しています。 |
|
|
|
|