2022年4月の体外受精の公的医療保険適用開始から、来月で4年が経過します。この4年間には体外受精の行える医療機関数が増加し、治療の普及が進む一方で、次の課題として医療機関ごとの「品質管理」や「倫理基準」の格差が浮き彫りになっています。

そのような環境の中で、一般社団法人 JISART（日本生殖補助医療標準化機関、本部：大阪府大阪市、理事長：絹谷正之、以下「JISART」）は、国内唯一の体外受精の品質管理団体として、後述の「6つの柱」を軸に、日本の生殖医療における最高水準の維持により一層注力してまいりました。

患者の皆さまが安心して治療に臨み、お子さんを望む1組でも多くのカップルが科学の力で報われる社会のために、生殖医療従事者が守り抜くべき「品質」とは何か。JISART及び認定施設である全国約30の精鋭クリニックが維持している圧倒的な「品質」の基準を改めて公表いたします。