大日本印刷株式会社（本社:東京　代表取締役社長:北島義斉　以下:DNP）は、グループを挙げて、製品・サービスのサプライチェーン全体での気候変動対策に取り組み、温室効果ガス（greenhouse gas：GHG）排出量の削減などに努めています。今回、こうした活動が評価され、気候変動などの環境関連の課題解決に取り組む国際的な非営利団体CDP＊１（本部:イギリス　ロンドン）が行う「サプライヤー・エンゲージメント評価」で、最高評価のA評価を獲得し、「リーダー・ボード」に6年連続で選定されました。
 
CDPは2017年に、企業のサプライチェーン全体におけるGHG排出量削減や気候変動リスク低減の取り組み、サプライヤーへの働きかけや効果的な協働について、この評価を開始しました。
DNPは、原材料調達から生産、流通、使用、廃棄・リサイクルに至る製品・サービスのライフサイクル全体を通じたGHG排出量の削減に努めています。主要なサプライヤーにGHG排出量の削減目標の設定を促すなど、今回の選定において、サプライチェーン全体での取り組みが高く評価されました。
今後もDNPは、気候変動をはじめとするさまざまな環境課題の解決に取り組み、持続可能なより良い社会、より心豊かな暮らしを実現する新しい価値を提供していきます。
 
【DNPのサステナビリティ関連の取り組み】＊2
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DNPは、1972年に業界に先駆けて環境専門の部署を社内に設置したほか、環境配慮製品・サービスの開発・提供を進めるなど、環境関連の課題解決等による持続可能な社会の実現に努めています。
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2020年3月には「DNPグループ環境ビジョン2050」を策定し、社員一人ひとりがあらゆる事業で環境との関わりを強く意識し、「脱炭素社会」「循環型社会」「自然共生社会」の実現に向けた活動を加速させています。「脱炭素社会」については、自社拠点での事業活動にともなうGHG排出量の2050年までの実質ゼロと、製品・サービスを通じた環境負荷低減を目指しています。2024年4月にはScope1+2排出量を2030年度までに2019年度比で46.2％削減する挑戦的な目標に引上げ、さらに2025年4月には、Scope3排出量についても、2030年度までに2019年度比で27.5％削減する新たな目標を設定しました。これらの目標は、SBTイニシアチブが定める「1.5℃目標」として認められ、2025年4月に認定更新を取得しました。
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2025年2月には、これらの活動を含むDNPのサステナビリティ関連の取り組みが評価され、CDPの3分野の企業評価のうち、「気候変動」分野で3年連続、「水セキュリティ」分野で初めて、最高評価の「Aリスト」に認定されています。「水セキュリティ」は、企業の水資源リスクを評価し、持続可能な水管理を促進するための国際的な枠組みです。
＊1　CDPについて → https://www.cdp.net
＊2　DNPのサステナビリティ関連の取り組みはこちら → https://www.dnp.co.jp/sustainability/
 
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