株式会社サンクユー(東京都品川区、代表取締役社長:堀川治)は、多くの企業が抱える悩みである「BtoB-ECを導入したのに、現場も顧客も使ってくれない」という課題に焦点を当てた最新コラム【なぜBtoB-ECは『使われない』のか?よくある失敗の落とし穴5選と、FAX受注から脱却する成功の秘訣】を公開しました。

BtoB-ECは近年急速に普及が進んでいるものの、実際には「導入して終わり」になってしまい、定着しない例が非常に多く見られます。

本コラムでは、BtoB-ECが使われない5つの典型的な理由と、FAX中心の受注から脱却し、ECを“実際に使われる仕組み”として定着させる方法を解説しています。

■背景:BtoB-EC導入企業の約半数が「想定どおりに使われていない」

ECサイトを狙う攻撃者は、より巧妙にログイン突破を試みています。

・パスワードリスト攻撃

・リバースブルートフォース

・不正アカウント作成

・ボットによる自動ログイン

これらの攻撃は、ID・パスワード+メール認証だけでは防ぎきれないケースが増えています。

今回紹介するアプリ認証・SMS認証は、本人が持つデバイスを用いた多要素認証で突破を極めて困難にし、ECサイトのセキュリティレベルを数段階引き上げます。

■コラムで解説しているポイント

製造業・卸売業・印刷業など、業界を問わずBtoB-ECの導入が進む一方で、多くの企業が以下のような課題に直面しています。

・発注担当者が従来のFAX・電話から離れない

・顧客別価格や商習慣に合わず、利用が定着しない

・操作が難しく、顧客サポートが逼迫

・社内の業務フローがECに対応していない

・導入の目的が曖昧で、成果が測れない

これらの課題は、システムそのものではなく、「導入プロセス」や「使われる仕組みの設計不足」が原因であるケースが大半です。

今回のコラムでは、実例を交えながら、失敗しやすいポイントと成功に必要な視点を徹底的に整理しています。

■コラムの主な内容(=問い合わせにつながるポイント)

1)失敗の落とし穴1:顧客の発注行動を考慮していない

FAXの“手軽さ”に勝てないECは使われません。

2)失敗の落とし穴2:社内の業務フローがECに合わせていない

EC導入と業務改善はセットで考える必要があります。

3)失敗の落とし穴3:顧客別価格・掛率の設計が不十分

BtoB特有の複雑な価格設定は、構築段階での精密な要件定義が必須。

4)失敗の落とし穴4:導入後の教育と周知が不足

顧客も社内も「使い方がわからない」状態では普及しません。

5)失敗の落とし穴5:段階的な定着戦略がない

一気に全顧客へ導入すると、失敗する確率が一気に高まります。

■ コラムはこちら

なぜBtoB-ECは「使われない」のか?よくある失敗の落とし穴5選と、FAX受注から脱却する成功の秘訣

https://www.thank-u.net/blog/b2b-ec/why_is_b2b_ec_not_used/

■BtoB-ECを使われる仕組みにするためのサンクユーの支援

サンクユーでは、EC-CUBEによるBtoB-EC構築だけでなく、導入して終わりではなく、実際に使われる状態にするための以下の支援を提供しています。

・顧客の発注行動に基づくUI/UX設計

・顧客別価格・掛率の要件定義と正確な反映

・受注フローと社内業務の最適化

・顧客向けの操作ガイドや定着支援施策の設計

・スモールスタート型BtoB-EC導入支援

・FAX運用との併用期間を想定した導入シナリオ設計

「BtoB-ECが使われない理由」を理解し、それに合わせて設計することで、FAX受注からの脱却を無理なく実現できます。

ECを導入したのに利用されていない…

顧客が結局FAXに戻ってしまう…

そんな課題をお持ちの企業様は、ぜひお気軽にご相談ください。

【株式会社サンクユーについて】

EC-CUBEのインテグレートパートナーとして、ECサイトの新規構築からカスタマイズ、保守・運用までをワンストップで提供。

特に、事業者様ごとの細やかな要望に応える柔軟なカスタマイズ開発を得意とし、BtoB-ECからBtoCサイトまで、多くのECサイトの成功を支援しています。

会社名:株式会社サンクユー

代表者:代表取締役 堀川治

所在地:〒142-0062 東京都品川区小山4-14-3

設立 :2010年7月6日

事業内容:ECサイト構築、Webシステム開発、保守・運用

URL:

https://www.thank-u.net/

【EC-CUBEについて】

株式会社イーシーキューブが開発・提供する、日本で最も利用されているオープンソースのEC構築パッケージです。

無料でダウンロードできるソースコードをベースに、事業者のニーズに合わせてデザインや機能を自由にカスタマイズできる高い柔軟性が特長です。