株式会社日本香堂（本社：東京都中央区、代表取締役社長：土屋 義幸）は、全国の30代以上の男女1561名を対象に「喪中見舞いに関する意識調査」を実施しました。その結果、「喪中見舞い」の認知度は全体の約4割で、喪中はがきをやり取りした経験者に限ると約10年で13.2ポイント上昇していることが分かりました。また、認知者の約半数が実際に贈答経験を持ち、今後の贈答意向も4割を超えるなど、喪中見舞いが実践につながりやすい文化であることが明らかになりました。

当社は長年にわたり、日本の香り文化と供養の伝統を大切に守り続けています。本調査を通じて、喪中見舞いという弔事文化への理解を深め、時代のニーズに応えながら、大切な方への想いを伝えるお手伝いをしてまいります。

【調査結果】

１．喪中見舞いの認知度は42％。 直近1年以内に喪中はがきのやり取りをした人では約10年前の調査から13.2ポイント上昇

• 喪中期間のお相手に哀悼の意を伝える「喪中見舞い」について、「知っている」と回答したのは42％で、年代別では、30代が最も高く48.6％と約半数に達しました。

• 直近1年以内に喪中はがきのやり取りをした人に限ると認知度は56.9%に。同条件で約10年前の調査※時の43.7%から、13.2ポイントの上昇となり、喪中見舞いという弔事文化が着実に浸透していることが分かりました。（※日本香堂「『喪中見舞』意識・実態調査」：2014年10月／直近1年以内に喪中はがきのやり取りをした30～70代男女500名対象）

• また、喪中見舞いを知っている人のうち、51.9%が実際に贈ったまたは受け取った経験を持つことも明らかになりました。

２．今後の贈答意向は全体の42.1％。認知者に限ると64.3%が「贈りたい」

• 喪中見舞いについて今後「贈りたい」「出来れば贈りたい」と回答した人は全体の42.1%。元々喪中見舞いについて知っていた人に限ると、64.3%が贈りたいと回答しました。

• 贈りたい理由としては、「気持ちが伝わりそうだから」が68.6%で最も多く、特に60代以上では84.4%と高い割合を示しました。

３．家族や親族が亡くなった際、訃報を伝える意向は全体の60.9％。昨年からほぼ横ばい。

• 今後、もしご家族やご親族が亡くなられた際に、その親戚や友人・知人などの関係者に訃報を伝えるかについて、「伝えると思う」と回答したのは60.9％で、昨年※の59.7％から 1.2ポイント増となりました。（※日本香堂「進物用お線香に関する調査」：2024年1月／全国の30～70代男女12967名対象） • 年代別では、30代が58.8％、40代が59.9％、50代が62.3％、60代以上が62.4％と、年代が上がるほど訃報を伝える意向が高い傾向が見られました。

【調査概要】 調査期間： 2025年10月20日～10月23日　　調査方法： インターネット調査 調査対象： 全国の30代以上の男女1561名　※特に断りがない場合、N=1561で結果を表示

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【株式会社 日本香堂】

「青雲」「毎日香」をはじめとするお線香や、お香・フレグランス商品の製造販売を手がけるメーカー。約450年の歴史を持つ日本香堂グループの中核企業として、『香りあるこころ豊かな暮らし』をテーマに、日本独自の香文化や供養文化の継承・発展に取り組んでいます。 日本香堂Webサイト：https://www.nipponkodo.co.jp/

１．喪中見舞いの認知度は42％。直近1年以内に喪中はがきのやり取りをした人では約10年前の調査から13.2ポイント上昇

２．今後の贈答意向は全体の42.1％。認知者に限ると64.3%が「贈りたい」

３．家族や親族が亡くなった際、訃報を伝える意向は全体の60.9％。昨年からほぼ横ばい。