| Microsoft製品に関するSoftwareOneの高い技術力と豊富な実績が公式に認められました！ |
| ソフトウェアおよびクラウドソリューションのグローバルカンパニーであるSoftwareONE Japan株式会社（本社︓東京都港区、代表︓長谷川 憲司／エルプ・ラファエル・ヘルマン）はこのたび、「Microsoft FastTrack Ready Partner」に認定されました。これにより、Microsoft 社が提供する製品の利活用支援サービス「FastTrack」をお客様にご提供するにあたり、当社がMicrosoft 365や関連クラウドサービスの導入や利活用支援を行うにふさわしい高い技術力と実績を持ったサービスプロバイダーとして認定されたこととなります。 |
| FastTrack Readyパートナーについて |
| FastTrack Readyパートナーは、Microsoftにより特別に認定され、Microsoft 365や関連クラウドサービスをスムーズに導入し最大限活用できるよう、Microsoft のエンジニアや製品チームと連携しながらご支援をいたします。お客様はこうした支援を受けることで、複雑なクラウド導入・移行をスムーズに進め、サービスの価値を最大化する事が可能です。 |
| この認定を受けるには高い技術力と実績のあるパートナーであることが必要であり、数万ともいわれているMicrosoft取扱パートナーのうち、日本国内ではわずか数社のみがこの認定を受けています。このたび、当社がその一社として認められたことを大変光栄に思います。 |
| ■FastTrack Readyパートナー一覧 |
| Modern Work for Partners - FastTrack Ready approved partners |
| SoftwareOneは FastTrack でのご支援をはじめ、お客様に対してより高度なサポートとサービスをグローバルスケールでご提供できる強みを活かし、今回の認定を機に今後も一層、お客様のビジネスの成功を全力でご支援して参ります。ご期待ください！ |
| SoftwareONE Japan株式会社 について |
| SoftwareONE Japan株式会社は2011年に創立され、Microsoftライセンスを始め国内外のソフトウェア製品、Microsoft 365 Copilot / Azure OpenAI Service などのAI関連ソリューション、Azure、AWS などのクラウド導入サービスやコンサルティング、導入後のライセンス管理などAI・クラウド・ソフトウェアライセンスを取り巻くあらゆるサービスをグローバル規模でご提供しております。 |
| スイスに本社を構え、高い技術・サービス品質で現在60の国と地域で事業を展開するSoftwareOneの日本法人として14年以上の永きにわたり、多くのお客様にご愛顧頂いております。 |
| 【会社概要】 |
| 社名：SoftwareONE Japan株式会社 |
| 本社所在地：〒107-0052 |
| 東京都港区赤坂2-5-8 ヒューリックJP赤坂ビル8階 |
| 代表取締役社長：長谷川 憲司／エルプ・ラファエル・ヘルマン |
| 事業内容：ソフトウェア、クラウド関連サービス販売、各種サービスの提供 |
| 設立：2011年6月2日 |
| 企業HP：https://www.softwareone.com/ja-jp |
| 電話番号︓03-5005-2801（代表） |
| メールアドレス︓info.jp@softwareone.com |
| ※当記事の内容は、2025年10月現在のものです。 |
| ※上記は情報提供を目的としており、サービス内容、製品内容について予告なく変更する場合があります。予めご了承下さい。 |
| ※Azure、Microsoft、Microsoft 365 は、米国 Microsoft Corporationの米国およびその他の国における登録商標です。 |
| ※Microsoft 365 は、Microsoft Corporationが提供するサービスの名称です。 |
| ※その他記載の会社名、製品名は、各社の商標または登録商標です。 |
ソフトウェアおよびクラウドソリューションのグローバルカンパニーであるSoftwareONE Japan株式会社（本社︓東京都港区、代表︓長谷川 憲司／エルプ・ラファエル・ヘルマン）はこのたび、「Microsoft FastTrack Ready Partner」に認定されました。これにより、Microsoft 社が提供する製品の利活用支援サービス「FastTrack」をお客様にご提供するにあたり、当社がMicrosoft 365や関連クラウドサービスの導入や利活用支援を行うにふさわしい高い技術力と実績を持ったサービスプロバイダーとして認定されたこととなります。